海外移住と経済の世界地図
経済に関連する世界地図、世界景気インデックス
(世界景気天気図)など、興味深く役立つ情報を紹介します。
海外移住の国選び｜更新情報
世界景気インデックス(世界景気天気図)
世界景気インデックス
海外景気の動きが一目でわかる指標です。(毎月20日頃に公表)
「 日本経済研究センター JCER 」サイトより
信用格付けの世界地図
Moody's,S&P,Fitch Rate Each Country's Credit Rating (英語)
「 ChartsBin.com 」サイトより (英語)
【経済・関連情報】
「 [世] 世界経済のネタ帳 」サイトより
「 国際日本データランキング 」サイトより
国民総所得( GNI ： Gross National Income )
「 世界地図や日本地図で見る 」サイトより
国内総生産( GDP：Gross Domestic Product )
List of countries by GDP (PPP) per capita (英語)
「 Wikipedia 」サイトより (英語)
国民貯蓄
「 Worldmapper 」サイトより (英語)
国民生活の豊かさを示す「人間開発指数」( HDI：HUMAN DEVELOPMENT INDEX )
国連開発計画 ( UNDP )による「人間開発報告」は、平均寿命、就学率、成人識字率、１人当たり国内総生産 ( GDP )などを計算し、国民生活の豊かさを示す「人間開発指数 ( HDI )を算出。
Human Development Reports - UNDP (英語)
「 UNDP ( United Nations Development Programme) 」サイトより (英語)
世界競争力報告 ( The Global Competitiveness Report )
The Global Competitiveness Report 2011-2012 (英語)
「 World Economic Forum (WEF) 」サイトより (英語)
日本は、ビジネスの高度化、技術革新、研究開発、顧客重視、
生産効率などでトップと高い評価を受けています。
国民総文化力/国民総魅力( GNC：Gross National Cool )
アメリカのジャーナリストDouglas-Mcgray氏が提唱するGNC ( Gross National Cool )において日本が世界一と評されました。
Japan's Gross National Cool (英語)
「 Foreign Policy 」サイトより (英語)
日本文化が世界に浸透することにより、その地域の文化度や魅力を増すことにもつながり、観光資源がもたらす観光関連の波及効果などが見込めるなど経済面でのメリットも期待できます。
国家ブランド指数 ( Nation Brands Index )
「アンホルトGfKローパー国家ブランド指数」は毎年５０か国の指数が公表される。調査対象国の５０か国は、地域間の比較検討、および政治制度や経済制度の相違を明白にするという意図で、政治的、経済的重要度を基に選出された。
Nation Brands Index 2010 (英語)
日本は５位でアジアで唯一、ベスト５に入選した国家です。また、上位国家は日本を除いて、ほとんどが白人国家で占められています。
「 Nation Branding 」サイトより (英語)
Nation branding (英語)
「 Wikipedia 」サイトより (英語)
ブランド力の高い国民が移住することにより、国家のブランド力も高まります。しかし、現状は自国に比べ、ブランド力が低い国からの移住を多く受け入れ、そのため結果的に自国のブランド力を低下させている国が多数存在します。国益や国家のブランド力の向上という観点から移民政策をみたときに、新しい移民政策の方向性が見えてきます。
「豪イメージ失墜」
(サイト開設当初に予測したが、イメージが失墜が現実のものとなってしまったようです。)
「 25today 」サイトより
オーストラリアへの移民が発展途上国に偏り過ぎており、先進国であるオーストラリアとの文化、習慣、経済的な面などが大きく異なっているため、軋轢(あつれき)や差別を生む一因になっているとの指摘があります。
Country Brand Index(旅行・観光分野における国別ブランド評価)
Country Brand Index (英語)
Rankings (英語)
「 FutureBrand 」サイトより (英語)
日本の政府開発援助の世界地図( ODA ： Official Development Assistance )
[ 出典 ] 日本のODAについて
「 外務省 」サイトより
「 JBIC 国際協力銀行 」サイト
「 外務省:国際協力 政府開発援助 ODAホームページ 」サイト
日本は これまでに１８９の国や地域に約３２兆円ものODAを拠出しています。
「人口減少社会」あなたが知らないニッポンの真実 1
「人口減少社会」あなたが知らないニッポンの真実 3
同記事に「2055年には国民の40･5%が高齢者になります。これは人口減少以上に深刻な問題です。生産年齢人口が減って、高齢者が激増するということは、現役世代が負担する社会保障費も大幅に増やさざるをえなくなるということであり、現在の福祉制度は成り立たなくなります」などの記述があります。
「人口減少社会」あなたが知らないニッポンの真実 5
同記事に「医療関係者は高齢者が増えることに不安を隠さない。現在でも患者が多すぎるぐらいだから、人口が減ることは問題ではない。しかし、高齢者の割合が高まり、かつ彼らを診療･ケアする若い人材が不足すれば、病院はパンクしてしまう。病院関係者からこんな危惧の念が聞かれるが、医療･看護関係の人材不足は日々深刻化している。」
「日本では、人口減少社会が そこに迫っているというのに、いまだに いたるところで(人口減少の始まっている町でさえ)高層マンションの建設が相次いで進められている。「100年は持つ高層マンション」などと謳っている物件も多いが、100年後には誰が住んでいるのか。誰も住んでいないのに、それを取り壊す費用もない、そんな薄汚れた摩天楼が聳え立つ様は、さぞかし不気味なことだろう。」などの記述があります。
「人口減少社会」あなたが知らないニッポンの真実 6
同記事に「人口問題が深刻化すると、経済、産業も大きな影響を受けるのは間違いない。場合によっては、日本経済の壊滅もありうる。」
「シャッター商店街は、もう珍しい風景ではなくなった。この風景が日本中に広がるだろうという予測だが、商店街の死は、町そのものの活気や生気を奪いとり、自治体の機能低下･活力低下に拍車をかける。"日本の壊死"は、足元から じわじわと進んでいる。」
「国内に生き残りの道がないなら、日本の企業は海外に逃げだすことを模索するだろう。体力のある企業は、労働力不足と内需の低下を見越して、国内投資ではなく海外投資を積極的に行っています。これからは、そうして海外に軸足を置く企業がどんどん増えていくはずです」などの記述があります。
「 現代ビジネス [ 講談社 ] 」サイトより
破綻国家指数
破綻国家指数とは、米国の調査・研究機関ファンド・フォー・ピースと外交専門誌フォーリン・ポリシーが、２００５年から毎年１２の指標をもとに各国の安定性を数値で表したもので、算定基準となる１２の指標は、他国の介入・首脳部の分裂・国家安全保障の崩壊・人権の侵害・公共サービスの悪化・国家による非合法活動・経済の衰退・不均等な開発・恒常的な人口流出・集団による報復行為や抗議行動・難民や国内避難民・人口圧力です。
2011 Failed States Index - Interactive Map and Rankings (英語)
「 Foreign Policy 」サイトより (英語)
The Failed States Index 2011 Interactive Grid (英語)
「 The Fund for Peace 」サイトより (英語)
[ 関連情報 ]
超東海地震と世界経済
(超東海地震が未曾有の世界危機を招く理由とは。個人の海外移住と企業の海外進出が世界を救う！その理由とは)
「 海外移住の国選び 」 HOME