海外移住と西南日本の超巨大地震
複数の専門家の研究により、日本の複数の地域で超巨大地震の発生する危険性が指摘されていたため、サイト開設当初から警鐘を鳴らしてきましたが、専門家の指摘どおり、東日本に超巨大地震が発生しました。 海外移住の国選び｜更新情報
日本がM９ 超巨大地震発生の危険地帯であるという事実が、
東日本大震災の発生によって証明されました。
【記事内容の紹介】
超東海地震の範囲や予測、発生確率、津波や長周期地震動などの被害想定、日本で発生が懸念される超巨大地震の地域情報や予想震源域の範囲を示す地図や被害想定など超巨大地震に関連する話題を取り上げています。
被害想定や東海地震が与える影響の詳細は
「超広域震災が もたらす影響」の項目で後述します。
東海地震とは
東海地震とは、駿河トラフを震源とするM８クラスの巨大地震です。
東海地震は過去の発生事例では単独で発生せず、例外なく遠州灘沿岸から紀伊半島を震源とする東南海地震や南海トラフを震源とする南海地震と連動、または同時期に発生しています。
東海地震・東南海地震・南海地震 発生時期の予測名古屋大学 地震火山観測研究センターの安藤 雅孝 教授によれば、「前回の東南海・南海地震の規模が"小粒"だったため、次の地震は これまでの周期よりも早くやって来る可能性がある。」
「地震によって解放された陸側プレートの応力が地震発生直前の水準に戻るには、解放された量に比例した回復時間が必要になる。
この時間予測モデルで計算したところ、次の地震は２０１５年 前後に起きると出た。これまでの傾向から、次の東南海地震は南海地震よりも先に発生する可能性は高く、東海地震とは同時に起きる可能性が高い。」との見解を示しています。
[ 出所 ] 別冊 日経サイエンス153 地球大異変 P48-49
東海地震の発生確率
政府の地震調査委員会による東海地震の長期評価によれば、今後３０年以内に東海地震が発生する確率は８８％と しています。
(現在を含めて３０年以内に東海地震が発生する確率であり、
３０年後に東海地震が発生するという意味ではありません。)
富士川河口断層帯の長期評価の一部改訂について
同記事には「過去の活動に基づくと、富士川河口断層帯は、駿河トラフで発生する海溝型地震と連動して同時に活動すると推定される。この場合、海溝型地震と合わせてマグニチュード８程度の地震が発生する可能性がある。」.「断層近傍の地表面では、西側が東側に対して相対的に１０m程度高まる段差や撓(たわ)みが生じる可能性がある」などの記述もあります。
「 地震調査研究推進本部 」サイトより
「 気象庁 緊急地震速報 受信機販売 | デジタルなまず 」サイトより
2009年8月11日 駿河湾の地震
2009年 駿河湾の地震がプレート間地震の発生に及ぼす影響の評価
「 防災科学技術研究所 Hi-net 高感度地震観測網 」サイトより
２００９年８月１１日に発生したM６．５の駿河湾の地震や２０１１年３月１５日に富士山から約５Kmの位置で発生したM６．４の静岡県東部の地震、２０１２年１月２８日から３１日にかけて２０回発生した有感地震が東海地震へ及ぼす影響や富士山の火山活動への影響や関連も気になります。
東海地震と富士山噴火の連動 (地震と火山の関係)
「 静岡新聞 」サイトより
「 鎌田浩毅のホームページ - WEB SITE OF GAIA 」より
「 静岡大学 小山研究室 」より
東海地震 予知の公表は困難東海地震は日本で唯一、予知が可能とされている地震ですが、
予知の前提となる前兆すべり(プレスリップ)が起こる保障はなく、
東海地震と同じタイプのプレート境界型の巨大地震である２００３年の十勝沖地震や日本の観測史上最大規模の２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災の際にも、気象庁の観測システムにおいて前兆すべり(プレスリップ)をはじめとする前兆・予兆現象は一切 検知も観測もされないままに発生してしまったことから、現在の観測網や技術水準では予知は困難だという指摘もあります。
(現在の観測網で事前に予知がなされた被害地震は皆無であるという事実が、それを物語っています。)
専門家によれば、仮に将来、地震予知技術が確立したとしても、
経済的な影響や責任問題など考えると、発表や公表は困難だという指摘があります。
その理由として、予知は規模や時期が高精度で的確な場合は利点はあるものの、高精度の予知は技術的にも困難であり、判定会の招集の最中に東海地震が発生し、間に合わないケースや３日以内の発生としていた予知に対し ３か月後や１年後に発生してしまうケースなどとでは、社会活動の停止による損失には大差があり、責任問題の大きさなど、地震予知の問題を知れば知るほど、発表や公表は困難であることが わかります。
現状の地震予知技術の現実や予知情報の発表の難しさを考えれば、突然、超巨大地震に襲われる危険性が高いというのが実情です。
東海地震・東南海地震・南海地震の被害想定政府の中央防災会議による東海地震、東南海地震、南海地震の三つの巨大地震が同時に発生した際の被害想定によれば、震度６以上の揺れが関東から九州までの広範囲で起き、地震の規模はＭ８．７としています。(想定規模をＭ９に上方修正予定)
東南海、南海地震等に関する専門調査会(第14回)(PDF 2.8MB)
「 内閣府防災情報のページ 」より
過去の事例や津波堆積物などの調査結果によれば、東海地震、東南海地震、南海地震の三つの巨大地震が同時か、ほぼ同時に発生した事例も多く知られています。
「 NHKオンライン 」サイトより
東海・東南海・南海・日向灘 ４連動 超巨大地震の恐れ
海洋研究開発機構や東京大、京都大、名古屋大などが参加する
「東海・東南海・南海地震の連動性評価」によれば、２００８年から豊後水道から日向灘にかけての地下構造や、四国や九州の沿岸に残された津波の痕跡を調査した結果、東海、東南海、南海地震が連動したと考えられている１７０７年の宝永地震は、日向灘を含めて連動した可能性が高いと結論づけられています。
また、４つの巨大地震が３００から４００年周期で連動している
可能性が高いとのことです。
[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年4月8日 朝刊
相模湾・東海・東南海・南海・日向灘 ５連動 超巨大地震の恐れ
東京大学の古村孝史教授によれば、東海、東南海、南海の３連動型の想定地震が さらに拡大し、相模湾から九州沿岸にかけての広範囲に大規模な津波をもたらす地震が起きる危険性を指摘した。
[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年5月23日 朝刊
政府、５連動 超巨大地震を被害想定に加える
政府の地震調査委員会は、東海・東南海・南海・日向灘に加え、四国・近畿圏のはるか沖(東南海・南海の南側)の５地域の震源が連動する５連動超巨大地震の規模や被害想定を公表する予定です。
[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年9月14日 朝刊
専門家によれば、連動型 超巨大地震の発生により、静岡県の浜岡、愛媛県の伊方、鹿児島県の川内、佐賀県の玄海などの原発や核燃料プールが地震に伴う大きな揺れや津波により、深刻な事故が起こる危険性があると指摘されています。
原子炉が停止中であっても福島原発4号機のように深刻な事故は発生し、核燃料プールなど運転、停止にかかわらず事故の恐れがあるという原発の危険な性質が、２０１１年３月１１日以降、浮き彫りになりました。
超東海地震とは ( 西南日本 超巨大地震)
近年、複数の専門家による調査、研究の結果、東海から南西諸島までの領域で、M９クラスの超東海地震(超巨大地震)の発生の恐れがあることが指摘されています。
産業技術総合研究所 活断層研究センター研究員の藤原 治と北海道大学の平川 一臣教授の２００７年の発表によれば、東海地方で過去、約４８００年間に計４回、未知の超巨大地震が起きていたことが、産業技術総合研究所などが中部電力浜岡原発近くで実施したボーリング調査で判明した。
調査は２００５年から２００７年にかけて浜岡原子力発電所の東２キロメートル地点、計８か所でボーリング調査を実施し堆積物を調査したところ、大地震が原因とみられる地盤の隆起が約４８００年前に約６．５メートルの隆起、３８００から４０００年前に約２．５メートルの隆起、２４００年前に約３．１メートルの隆起、さらに、２４００年前以降、年代は特定できていないものの、
この後に もう一度、数メートルの隆起を確認したという。
日本史上最大級の地震とされている１７０７年の宝永地震(東海・東南海・南海の３つの巨大地震が同時に発生。推定規模マグニチュード８．６から８．７)の際でも、地盤は１メートル程度の隆起であったことから、産業技術総合研究所 活断層研究センターの藤原研究員は「従来想定される東海地震とは別タイプの未知の大規模地震が１０００年前後に１度、より大きな地殻変動を起こす地震があることが分かった」としている。
[ 出所 ] 毎日新聞 2007年10月18日 夕刊
【解説】 既知の巨大地震による地殻変動が１メートル程度であるということは、この調査結果による超巨大地震に伴う地殻変動量は
約２．５から６．５倍にも上るということです。
この未知の超巨大地震の発生間隔は、８００年から１６００年 間隔です。
同地域においてM８クラスの巨大地震の平均間隔は約１００年であることが、古文書などによる記録や津波堆積物の調査などから判明しており、
同地域において記録に残る最古の地震である西暦６８４年の白鳳地震の際の地殻の隆起量は１メートル程度であることから、
前述の年代が特定されていない超巨大地震の発生は、西暦６８４年よりも およそ１００年前である西暦５００年代から６００年代の前後であるか、それ以前であると推定できるため、過去の超巨大地震の発生間隔を考えれば、次の東海地震が従来の想定を大幅に上回る想定外の「超東海地震」になる危険性があるという専門家の指摘には、事前に一部の専門家によって発生の危険性が指摘されていた
東日本に超巨大地震が実際に発生した現在、強い説得力をもちます。
２０００年前の超巨大地震高知大学の岡村 真 教授らの調査によれば、
高知県土佐市の２０００年前の地層から、厚さ５０センチに及ぶ津波堆積物を確認。
(東日本大震災の津波による堆積物の厚さは５から７センチ程度)
５０センチの堆積物(砂の層)が見つかったのは、現在の海岸から約４００メートル内陸にある 蟹ヶ池。
岡村教授らが約３０か所で池の底を調べた結果、東日本大震災以前では、最大級とされる宝永地震(１７０７年)の津波堆積物の厚さは１５センチ程度だった。
宝永地震の際に蟹ヶ池近くの寺を襲った津波の高さは２５メートルであったことが判明している。
専門家によれば、2000年前に起こったマグニチュード９級の超巨大地震による津波である可能性を指摘し、その再来も あり得るとしています。
[ 出所 ] 読売新聞 2011年4月25日 朝刊
★浜岡原発の津波対策 防潮堤の高さは18メートル。
名古屋大学の古本 宗充 教授による海岸に残された隆起地形(過去の巨大地震の痕跡)の調査によれば、静岡県の御前崎、高知県の室戸岬、南西諸島の喜界島に残る複数の隆起地形のなかでも、特に大きな隆起地形(特に大規模な地震の痕跡)があり、特に大きな隆起地形の形成年代が前述の３地域において、ほぼ同時期であることから、
過去、駿河湾から南西諸島にかけての日本列島の西半分が震源域という超巨大地震が発生していた可能性があると発表した。
東海から琉球にかけての超巨大地震の可能性 ( PDF：518.44 KB)
同記事に「西南日本から琉球に かけての地域はもちろん、東北日本弧や千島弧、場合によっては伊豆～小笠原弧ですら対象とするべきであると考える。最も強調したい点は、この すべての地域で超巨大地震の可能性を検討する必要がある」
「少なくとも御前崎から喜界島にかけての距離1000kmを越える領域を大きく変位させるようなMw ＝９クラスのイベントが起きた事を意味する。」
「もしこのような超巨大地震が起きているとすると、その最終イベントの発生時期が、おおよそ1700年前という可能性がある。」などの記述があります。
第１７３回 地震予知連絡会 議事概要
同記事内の「８．トピックス 連動型巨大地震」の項目に超巨大地震関連の記述やリンクがあります。
「 地震予知連絡会 」サイトより
琉球弧における超巨大地震の可能性について (PDF: 145.4KB)
同記事に「琉球弧でも１セグメント単独の巨大地震だけではなく、連動型の超巨大地震が発生してきた可能性を示している。」
「九州南方から台湾までを破壊領域とする断層運動」などの記述があります。
「 学協会情報発信サービス 」サイトより
【超巨大地震に関する情報】
●科学誌 Newton の2007年10月号、
「 空前の破壊力 エネルギーは神戸地震の1000倍 《 M9 大地震 》 (日本の西半分が震源になる可能性) 」というタイトルで超巨大地震に関する特集が掲載されています。
●科学誌 Newton の2011年6月号、
「脅威のM9,悪夢のツナミ 福島原発
不気味にひかえる首都圏,東海,東南海,南海 超巨大地震」というタイトルで超巨大地震に関する特集が掲載されています。
●別冊Newton (ニュートン ムック)、
「 連動して発生する巨大地震 - "そのとき"は確実にやってくる 」というタイトルで、超巨大地震が特集されています。
西日本の超巨大地震
(超東海地震の震源域の地図も掲載)
「 ニュートン(科学雑誌 Newton) 」サイトより
超東海地震の予想震源域の地図(西日本拡大)
黄色は右から東海地震、東南海地震、南海地震の想定震源域。
オレンジ色(黄色の地域を含む)は超東海地震の震源域を東海地方から沖縄本島付近までと推定した場合の予想震源域。
赤色の線の内側(オレンジや黄色の地域を含む全域)は超東海地震の震源域を東海地方から台湾付近までと推定した場合の予想震源域。
超東海地震の予想震源域の地図
【地図素材提供】JODC：日本海洋データセンターの地図素材を基に作成。
黄色は右から東海地震、東南海地震、南海地震の想定震源域。
オレンジ色(黄色の地域を含む)は超東海地震の震源域を東海地方から沖縄本島付近までと推定した場合の予想震源域。
赤色の線の内側(オレンジや黄色の地域を含む全域)は超東海地震の震源域を東海地方から台湾付近までと推定した場合の予想震源域。
東日本大震災と比較して、震源域に陸域が含まれることで、陸域の震度が激しいものとなることに加え、日本の４大都市である東京、神奈川、名古屋、大阪の人口密集地域や日本企業の生産拠点を含めた、関東から沖縄に至る超広域震災になることに留意が必要です。
超東海地震と世界経済
(個人の海外移住と企業の海外進出が世界を救う！その理由とは)
超東海地震の予想震源域
M９クラスの地震の震源域は長大です。２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災の震源域の長さは約５００kmと推定されており、２００４年１２月２６日に発生したインドネシア、スマトラ島沖の震源域の長さは研究機関によって異なりますが、約１０００kmから１６００kmと推定されており、１９６０年に発生したチリ地震(約８００kmから１０００km)を上回り、世界最長の震源域を持つ超巨大地震でした。
超東海地震の想定震源域の長さは、専門家によって幅があります。
プレートの沈み込み帯は台湾付近まで連続し、つながっていることを考慮すれば、最悪の場合、東海地方から台湾付近までの破壊が同時に進む可能性について完全否定が困難であるという指摘もあります。
(東海から日向灘までを震源とする4連動 超巨大地震と九州南方から台湾まで破壊領域をもつ琉球弧における超巨大地震が、同時に発生した場合。)
(東海から日向灘までを震源とするM9クラス4連動 超巨大地震と九州南方から台湾まで破壊領域をもつ琉球弧におけるM9クラス超巨大地震が、時間差で発生する可能性も指摘されています。)
巨大地震は連続して発生した実例が多く存在します。
２００４年１２月２６日に発生したインドネシア、スマトラ島沖の超巨大地震(規模はM９．１から９．４、研究機関によって異なる)の約３か月後には隣接した地域を震源とするニアス地震(M８．７)が発生し、さらに２年半後の２００７年９月１２日にはスマトラ沖地震(M８．４)が発生しており、その後も大地震が頻発しています。
また、１８５４年１２月２３日に発生した安政東海地震は、東南海地震と同時に発生(推定規模M８．４)。その翌日の１８５４年１２月２４日に約３２時間後という時間差で安政南海地震が発生(推定規模M８．４)するなどの事例があります。
大地震、巨大地震、超巨大地震などの規模が大きい地震では、前震、本震、余震のほかに地震によって震源周辺の活断層などを刺激する可能性もあり、震源の周辺地域でも大地震が頻発する懸念があります。(実際の日本の地震史においても大地震が多発し、集中して発生していた実例が数多く、記録にも残されています。)
超巨大地震における余震は規模が大きく、マグニチュード８や７など巨大地震や大地震級の余震も数多く発生します。
(１９２３年９月１日、１１時５８分、M７．９から８．１ 関東大震災、２つの大地震が同時に発生。本震から３分後の１２時１分にM７．３。その２分後の１２時３分にM７．２。１２時４８分にM７．１。翌９月２日の１１時４６分にM７．６。１８時２７分にM７．１。翌年、１月１５日の５時５０分にM７．３の余震。このほかM６クラスの余震も多数発生しました。
このようにM８クラスの巨大地震ではM７クラスの余震が発生することがあり、M９の超巨大地震ではM８クラスの巨大余震やM７クラスの大規模な余震が発生することがあります。)
また、超巨大地震や巨大地震が同じ地域を襲う事例も多数報告されています。
１９５２年 カムチャツカ地震(M９．０)
１９５７年 アリューシャン地震(M９．１)
１９６４年 アラスカ地震(M９．２)
１９６５年 アリューシャン地震(M８．７)
２００４年 スマトラ沖地震(M９．３)
２００５年 スマトラ沖地震(M８．７)
２００７年 スマトラ沖地震(M８．５)
(M８．５未満の巨大地震やM７の大地震も数多く発生していますが割愛)
専門家によれば、２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災の影響で、内陸部の地震の活発化や東日本大震災震源域に隣接した北海道の超巨大地震(後述)や房総沖を震源とするの巨大地震、相模湾を震源とする関東大震災、さらに東海から沖縄の全域を震源とする超東海地震(後述)を誘発する危険性などが指摘されています。)
活断層間の相互作用と地震の誘発
「 AIST： 産業技術総合研究所 」サイトより
「 日経サイエンス 」サイトより
超巨大地震と超広域災害
超巨大地震の震源域は非常に広域です。超巨大地震の震源域や
その隣接地域では震度６前後の非常に強い揺れに見舞われるため、被災地域が広域に及ぶという超広域災害になることが懸念されます。(関東から沖縄、場合によっては台湾の一部地域も震度６前後の揺れに見舞われ、その揺れは数分間継続するとされ、また、地域によっては長周期地震動と呼ばれる揺れが、数十分間も継続する恐れがあることが専門家により指摘されています。)
大地震では被災地域が局所地域に限定されていたため、被災していない周辺地域からの救助や復興が可能であったために比較的早期の救助や復興が可能でした。
しかし、専門家によれば、超巨大地震では被災地域が非常に広範囲に及ぶために周辺地域からの救助や復興も困難であるうえに、超巨大地震が周辺の活断層を刺激し、地震を誘発する結果、巨大地震が連続して発生したり、大規模な余震が多発する事例が多く、復興途中や復興直後に再度被災の恐れがあるために、復興は地震活動が静穏になるまで手が付けられず、地震活動の静穏化には長期間を要するため、早期の復興は期待できない恐れがあることが指摘されています。
復興には第一に物資の輸送に必要な道路を含むインフラストラクチャー( infrastructure、以下 インフラ)の復興が必要ですが、道路は つながっていることにより機能するため、広範囲のインフラの復興には膨大な時間と莫大な予算を必要とします。
そのため、広範囲の道路インフラが復旧するまでの期間は復興が思うように進まず、完全復興には十数年から数十年という長期間を要することも考えられます。(支援物資の緊急輸入も空港や港湾施設の復興まで期待できず、食糧、医療、火葬場、避難所など、あらゆるものが不足するため、それに付随する問題も復興までの非常に長い期間にわたり継続します。
すなわち、港湾施設や輸送に必要な道路、鉄道の被災は国民の生命の危機に直結する重大問題であり、その重大な問題が復興まで長期間継続するということを意味します。)
この復興の期間は、人間の一生という時間に占める割合として考えると あまりにも長く、その長い期間を日本で過ごすか、海外で過ごすかということが、人生そのものを大きく左右するともいえるのです。そして、人生を左右する海外移住には、国選びが非常に重要になってきます。
超広域震災が もたらす影響
超東海地震(規模M9級)と東海・東南海・南海の三連動地震や日向灘を含めた四連動地震のケース(政府試算や過去の実例で規模M8.7前後)と比較した場合、専門家によれば、被災範囲に差があるものの、後述する影響に大差は ありません。
その理由として、南海地震の震源域の南端から南西諸島にかけては、震源域の ほとんどが海域であり、人口密度も低く、世界を支える生産拠点も少ないことなどが挙げられています。
従って、超東海地震(推定規模 M9クラス)の発生ではなく、東海・東南海・南海の巨大地震が三連動して発生した場合や日向灘を含めた四連動地震としてして発生した場合でも、破局的災害になることには変わりは ありません。
ここからは、超広域震災が もたらす世界への影響の ほんの一部を列挙します。
超巨大地震と世界経済への影響
超東海地震と世界経済
(個人の海外移住と企業の海外進出が世界を救う！その理由とは)
長周期地震
専門家によって、長周期地震の発生が懸念されています。
建造物などが持つ固有周期と長周期地震の周期が一致(共振)した場合、大きな被害が発生する恐れがあると指摘されています。
東京大学地震研究所や海洋研究開発機構などの研究グループのシミュレーションによれば、東南海地震が発生した場合、長周期地震動と呼ばれる揺れが３０分以上も続き、さらに東海地震が同時におきた場合、揺れの強さは最大約４倍になるとしています。
(超東海地震による長周期地震動の揺れは さらに長く、より強くなると推定されます。)
[ 出所 ] 日本経済新聞 2006年11月2日 夕刊
また、近い将来の発生が予想されている東海地震や宮城県沖地震などの海溝型地震で、地面がゆっくりと大きく揺れる長周期地震動が、震源近くよりも遠く離れた首都圏の平野部などで広範囲に起きる可能性があるとの研究結果を、東京大などが発表しました。
[ 出所 ] 日本経済新聞 2010年2月12日 朝刊
高層ビルや高層マンション、橋などが持つ固有周期と地震の周期が一致した場合には、被害の生じる恐れがあります。
「 地震調査研究推進本部 」サイトより
「 サイエンスポータル / SciencePortal 」サイトより
「 住宅が危ない！ 」サイトより
「 SAFETY JAPAN 」サイトより
「 東京大学地震研究所 」サイトより
「 耐震ネット 」サイトより。
火災による爆裂で超高層ビルが崩壊の恐れ
専門家によれば超高層ビルには別の問題もあわせて指摘されています。超高層ビルに使われてきた高強度コンクリート(硬化時に内部の気泡を減少させ密度を高め高強度化したコンクリート。)が、火災の際の高温により、内部の水分が気化膨張して破裂する「爆裂」の危険があり、これにより、超高層ビルが崩壊する恐れがあると指摘されています。(2000年頃より ポリプロピレンを混入して爆裂対策がなされた高強度コンクリートが普及。)
「 鹿島建設 株式会社 」サイトより
物流の停止による経済損失
空港や港湾施設は地盤の弱い日本の中でも特に脆弱な湾岸地域や埋め立て地に立地しているため、大きな揺れによる被害に加え、液状化や津波になどよる被害の恐れもあるため、物流への壊滅的な打撃を懸念する意見があります。(ヨーロッパの火山噴火に伴う、航空機の運航停止の影響の規模を
はるかに凌駕するのに加え、港湾施設の被災により、船舶の海上輸送も停止することや、港湾施設や空港施設の復興までも長期間にわたり、物流が停止することから、経済への壊滅的な打撃が不可避であるという専門家による指摘があります。)
火災旋風
石油を備蓄している石油タンクの長周期地震動によるスロッシング
( Sloshing )により、大火災につながる恐れや大火災に伴い発生する火災旋風に加え、黒煙や有害化学物質による健康被害と石油備蓄の多くを失うことによる石油危機の発生やエネルギーの途絶に伴う社会活動への甚大な影響に加え、冬季の東北・北海道においては凍死者の発生も懸念されます。
「 総務省消防庁消防大学校 消防研究センター 」サイトより
「 Wikipedia 」サイトより
「 ナショナルジオグラフィック 公式日本語サイト 」より
地震水害：震災と水害の複合災害
地震によって河川や海岸の堤防が損傷し、決壊することによる地震水害や海抜０メートル地帯などでは浸水や高潮の被害も懸念されます。
国際通信の麻痺
地震により、海底ケーブルが損傷を受けた場合、国際電話やインターネットなどの通信回線が麻痺状態となる懸念があります。
World Submarine Cable Map (英語)
「 Maps of net 」サイトより (英語)
加えて、企業のデータセンターの被災による、重要なデータの消失も懸念されています。従来、地震が少ないとされてきた沖縄にデータセンターを設置する企業が増加していましたが、最近になって、専門家により沖縄県でも大地震や巨大地震の危険性があることが指摘されたことから、一部の企業では、海外にバックアップ用のデータセンターやIDC(インターネット データ センター)を検討したり、海外に拠点を設ける企業も増加しています。
地震分布の世界地図
(企業のデータセンター設置や海外拠点の設置に最適な国も一目瞭然。沖縄で発生が懸念されるの巨大地震の記述など)
衛生状況の悪化と感染症
地震によって上・下水道などのライフラインも被災するため、トイレを含め衛生状態の悪化による食中毒や感染症の多発が懸念されます。また、避難所など、人々が密集して生活することで、インフルエンザの大流行や薬剤耐性菌の蔓延も懸念されます。さらに火葬場の被災にともなう遺体焼却の延滞による衛生状態の悪化も懸念されます。
多くの病院も被災し、医薬品も大幅に不足するうえ、医師の生命も地震で失われるため、地震で助かった命が次々に失われます。
アスベスト震災
日本は世界最多のアスベスト(石綿)使用国です。地震によって、アスベスト(石綿)が最も使用されている建物が大量崩壊することにより、アスベスト(石綿)の大規模な飛散が懸念されます。
アスベストの世界総産出量と日本の輸入量
「 新 アスベストについて考える 」サイトより
「 中皮腫・じん肺・アスベスト センター 」サイトより
「 アスベスト処理ネット 」サイトより
「 国立がんセンターがん対策情報センター がん情報サービス 」サイトより
「 職業性疾患・疫学リサーチセンター 」サイトより
アスベストにより発生すると考えられている病気のなかには治療法が確立していない病気も多く存在します。アスベスト対策としてはマスクがありますが、マスクには いくつかの問題点があります。
大気汚染の世界地図
(マスク関連の記事も掲載)
農作物の品種の絶滅専門家によれば、超広域災害によって、日本人が連綿と受け継いできた米などの農作物の品種が途絶えてしまうことが懸念されており、一度失われた品種は永遠に再現が不可能になってしまうため、災害リスクの低い国へ種子の分散保管が急務であるという指摘があります。
「 農業・食品産業技術総合研究機構 作物研究所 」サイト
「 農業生物資源ジーンバンク 」サイト
心的外傷後ストレス障害( PTSD )PTSD：Post-Traumatic Stress Disorder
心的外傷後ストレス障害( PTSD )とは、大規模な災害や事故などを体験した場合に発症する精神障害のことです。
地震で被災した状況や多くの遺体を見たり、すさまじい腐臭など凄惨な体験が記憶の中で何度も再現されるため、精神に障害をきたす人々が続出します。
(また、このような体験はPTSDの発症の原因になりうるという専門家の指摘があります。)
「 JSTSS 日本トラウマティック・ストレス学会 」サイトより
地震による核災害
震源域に存在する核関連施設(日本には１６６か所が知られている)や核物質の輸送車が被災した場合、地域が放射能で汚染される恐れがあることが専門家によって指摘されています。
核関連施設においては配管や電気配線などの損傷などにより放射能災害が発生する恐れのほか、地震に伴う火災や停電などにより、放射能災害が発生する恐れが指摘されており、地震による損傷、火災、停電など いかなる事象においても核関連施設が何の影響も受けないと考えることは非現実的であるとの指摘もあります。
原発震災とは( Mixed Disaster of Earthquake and Nuclear Power Plant Accident )
原発震災とは震災と原発事故による放射能災害の複合災害のことをいいます。
地震により、震源域に存在する原子力発電所が被災し、大量の放射能が環境中に放出されることが懸念されています。
１９８６年のチェルノブイリ原発事故の例でも、８０００キロも離れた日本に放射能が到達した事実(※チェルノブイリ原発事故から６日後の１９８６年５月２日、千葉県の雨水から当時の汚染飲料水の基準である３０００ピコキュリー( pico-curie：一ピコは一兆分の一)を大幅に超える１万３０００ピコキュリーもの放射性物質が検出された。)に加え、静岡県の浜岡原子力発電所には広島型原爆の数万発分もの放射性物質(死の灰)が蓄積、保管されていることから、原発震災が発生すれば復興は放射能のために不可能になるという指摘があります。
巨大地震により、原子炉の建屋が無事であっても、配管や電気配線、非常用設備などは日本の建築基準法においては対象外であり、これらの機能不全により、原発震災が起こるとの指摘に加え、原発の自動停止時のトラブルが原発事故につながる恐れや、原発が正常な状況であっても震度６から７の揺れの中、原発の運転員が物理的・精神的の両面において正常な操作を行うことは困難であり、地震がミスを誘発し、そのミスにより原発事故が起こる恐れがあるという指摘もあります。
(東海地震の発生時、浜岡原発の震度は６強から７と推定されています。)
震度階級関連解説表(人の体感・行動,屋内の状況,屋外の状況)
同記事の震度６強と７の揺れに対する人の体感・行動の解説によれば「立っていることができず、はわないと動くことができない。揺れにほんろうされ、動くこともできず、飛ばされることもある。」とあります。
「 気象庁 」サイトより
さらに巨大な津波による原子炉の破壊や水蒸気爆発によっても原発震災が起こる恐れや津波によって運ばれる土砂や岩石などが原発の冷却水の取水口をふさぐことによって原発事故が発生するという指摘に加え、津波前の引き潮により、冷却水の取水不能による原子炉の空焚きから炉心溶融などの原発事故を誘発する可能性も指摘されており、マグニチュード８という巨大地震や、大地震の約１０００倍もの規模であるマグニチュード９という超巨大地震により、原発震災が起こるという危険性は無視できるものでは ありません。
「 インターネット新聞 JanJan 」サイトより
STOP Nuclear Plants BEFORE Huge Quake Strikes! (英語)
A Dangerous Mix:Earthquakes and Nuclear Power Plants (英語)
「 ストップ浜岡原発 」サイトより
「 原発震災を防ぐ全国署名 」サイトより
(人口密集国である日本でM8巨大地震やM9超巨大地震の原発耐久実験を強行し、その実験に参加するか否か？。今、署名という形で国民の民意や見識も問われているようにも思えます。現状の署名の数は日本の人口比率から考えると、全国民、いや全世界に関連する事案でありながら如何に国民が無関心であるかということが、この数字が示しています。)
★筆者は署名開始当初に署名済みです。
(超巨大地震と原発の危険な組み合わせ.....。
多くの人々の人生を破壊する危険性を知りながら、
何もしないということが、少なくとも私には できなかった。)
「 住宅が危ない！ 」サイトより
巨大地震が原発を襲うとき (PDF:1.784MB)
「 京都大学 原子炉実験所 」サイトより
原発震災では日本の全域が「放射線管理区域※」を超える放射能汚染地域になるとの専門家による指摘があります。
(※日本の法令では一般人が立ち入り禁止となる放射線管理区域に指定される放射線量の基準は１平方キロメートル当たり１キュリー以上)
放射線管理区域とは一般人の立ち入りが禁止されている区域です。( X線検査室の場合は、医師の許可が必要であり、許可のない一般人が立ち入ることはできません。ましてや、妊婦や乳幼児をはじめ、一般の人は そこに居住することはできないのです。)
原発震災により、日本の全域が「放射線管理区域」レベルの放射能汚染地域になれば、放射能汚染のため、日本から半永久的な避難が必要です。
浜岡原発の事故時に半永久的な避難が必要な範囲
地図は小出 裕章(京都大学 原子炉実験所)の計算によるもので、
許可を得て作成・掲載。
日本の九州から北海道に存在する原発や核関連施設の事故の際の汚染範囲も地図から予測が可能です。
中国、ロシア、韓国、北朝鮮、台湾に存在する原発や核関連施設が事故起こせば、偏西風の風下にあたる地域である日本で甚大な被害は避けられないという専門家の指摘があります。
気象条件や事故の規模、原子炉の型(加圧水型か沸騰水型)、隣接した原子炉の連鎖誘爆の有無、原子炉に装荷される燃料の種類(低濃縮ウランかMOX燃料)、MOX燃料の場合、炉心に装荷される割合(4分の1炉心装荷か全炉心装荷)などの条件よって異なります。
(MOX燃料を一般の原発に装荷すると原子炉のブレーキに相当する制御棒の効きが悪くなることや事故の際にはactiniumなどの危険な放射性物質が多く放出されるため、人的被害が多くなることが専門家によって指摘されている。)
※福島第一原発の３号機はMOX燃料が装荷されていました。
※青森県の大間原発はMOX燃料を全装荷で運転を想定。
専門家によれば青森県の六ヶ所村の再処理施設の被害規模は原発事故よりも、さらに甚大かつ広範囲になると指摘されています。
長期間 海外に滞在するためには永住権などの長期滞在ビザが必要になります。そして、長期滞在ビザを取得するためには準備を含め、一定の期間が必要です。そのため、事前に長期滞在が可能なビザの取得をしていない場合や長期滞在ビザの取得が間に合わなかった場合は、X線検査室とは比較にならない長期間、放射能汚染地域で被曝することを意味します。
放射能汚染のため医療や食糧、エネルギーの支援や救助も医療も期待できず、通貨の信用や価値も暴落するなか生活を強いられるのは、死者を羨(うらや)むほどの想像を絶する世界ではないだろうか という声もあります。
原発の世界分布
(原発震災・原発事故など核災害と無縁の国を知るために重要な原発の世界分布)
バイオ震災とは( Mixed Disaster of Earthquake and Biohazard )
地震により、バイオ施設から致死性のビールスや遺伝子組み換え実験により誕生した未知のビールスが施設の外に漏れることにより、多くの人々に感染が広がるという、通常の震災とバイオ災害による複合災害のことです。
世界保健機関( WHO )ではバイオ施設の住宅地域での建設を規制していますが、日本では危険なバイオ施設が人口密集地に立地しています。しかも、日本にはバイオ災害を防止する法律がありません。バイオ施設には致死性の高いビールスも保管されており、さらに、天然痘ビールス( smallpox virus )に狂犬病ビールス( Rabies virus )の遺伝子を組み込んだり、結核菌( Mycobacterium tuberculosis )にHIVビールス( Human Immunodeficiency Virus )の遺伝子を入れるといった実験が行われています。
バイオ震災は建物が外観上は無傷でも大地震によって配管や換気、フィルター等の設備が ごくわずかに損傷しただけでも、危険な病原体が外部に漏れる恐れがあり、(配管や換気などの設備は日本の建築基準法の対象外。)また、感染実験に使う動物が逃げ出したりしても バイオ震災の発生の恐れがあります。バイオ施設が地震で被災し、致死率の高いビールスや遺伝子組み換えによる未知の感染症を起こす病原体などが漏れ、漏れたビールスの感染力や致死性が強い場合、復興が困難になる恐れがあります。
ここで、超広域震災が もたらす影響についての項目を終わります。
東海村 臨界被曝事故
NHKスペシャルで放送された「８３日間 被曝治療の記録 東海村臨界事故」は強烈なインパクトを与えると同時に原子力災害で被曝死した後の解剖の結果は放射能災害というものについて恐ろしい事実を私たちに突きつけたのである。
それは、放射線により皮膚から内臓にいたるまで、染色体が完膚なきまでに(※)破壊され尽くされたが、脳と心臓だけは障害を受けなかったという事実です。
この状態は心臓が機能し、苦痛を感じる脳も機能している状態を意味します。
最初に心臓が破壊されれば苦痛を感じる間もなく死ぬことができる。また、最初に脳が破壊されれば苦痛を感じない。
しかし、事実は その反対なのだ 。
肉体が溶解してゆくという、想像を絶する すさまじい苦痛を感じながらも心停止には至らず、死ぬことすら簡単には許されない.....。放射能とは そのようにして、生命を奪ってゆくのだということを痛感させられた番組です。※書籍化も されています。
※)「完膚なきまでに」とは
無傷のところが無いほど徹底的に。酷くという意味です。
また、完膚とは無傷な皮膚のことです。
被曝死した方の状態を説明するために日本語の単語の中で伝わる言葉として最適であると、真っ先に浮かんだ単語でした。(若年層には馴染みのない言葉であるため、あえて説明を加えました。)
NHKスペシャル 被曝治療８３日間の記録 - 東海村臨界事故 -
「 NHKオンデマンド 」サイトより
「 ひかりTV 」サイトより
「 よくわかる原子力 原子力教育を考える会 」サイトより
地震の地図と原発の分布地図を重ねてみれば、日本では浜岡原発を含めた すべての原発で「原発震災」の発生の恐れがあることが わかります。
超巨大地震の世界地図
(関東から東北地方。北海道など日本で発生が懸念される超巨大地震の情報も)
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