【環境・自然】環境や気候の良い国、自然災害の少ない安全な国とは

海外移住と西南日本の超巨大地震

南海トラフ 超巨大地震(超東海地震)の予想震源域の地図や予測、範囲、発生確率、津波や長周期地震動の被害想定など、日本で発生が懸念される南海トラフ 超巨大地震に関連する話題を取り上げています。

南海トラフ 超巨大地震の被害想定や東海地震が与える影響の詳細は
南海トラフ 超巨大地震が もたらす影響」の項目で後述します。



★【 重要情報 】

南海トラフ巨大地震 ~そのとき何が起こるのか?~




まもなく日本を襲う「次の超巨大地震」 衝撃のシナリオ - 1
同記事に「南海トラフ地震や首都直下地震は また、グローバルな規模の経済的打撃も もたらす。

被害額は日本の国内総生産(GDP)の4割に相当すると試算され、トヨタをはじめとする企業の、世界に広がるサプライチェーンを寸断してしまう。

その間接的な影響は、円という通貨から国防、公債にまで及ぶ。

東京大学で震災軽減工学を専門にする目黒公郎(生産技術研究所教授)は こう語る。

「今、この規模の災害が起きたら、この国は立ち行かなくなるでしょう。世界の歴史を見ると、こうした例は数多くあります」

南海トラフ地震のような大規模災害の発生リスクと予測される被害を把握しておくことは、日本の未来を理解し、未来に備えるために不可欠なのだ」などの記述があります。

まもなく日本を襲う「次の超巨大地震」 衝撃のシナリオ - 2
同記事に「2011年の東日本大震災では、死者・行方不明者は約1万8800人にのぼり、数万人が家を失い、そして福島第一原発で事故が起きた」

「東日本大震災で東北地方を襲った津波は、到達するまでに少なくとも25分かかっており、発生が日中だったため人々は すぐに反応することができた。

「ところが静岡県(東京から西へ約200㎞の距離)の場合、高さ10m超の津波が5分以内に到達する可能性があります。
そうなると避難するのは非常に難しくなります」

「予測される犠牲者は すさまじい数になる。最悪の場合、32万3000人が死亡すると政府は試算した」

「予測される倒壊家屋の数は240万棟に上る」などの記述があります。

クーリエ・ジャポン 」サイトより


南海トラフ巨大地震」の経済被害想定が意味するもの(PDF:1.316996 MB)
同記事に「南海トラフ巨大地震の復旧費用を考える際に前提とすべきことがある。

それは もはや日本政府に巨額の復旧費用を支出する能力は ないことである」

「日本政府の財政の ひっ迫が改善される見通しはなく、「南海トラフ巨大地震」が発生した場合には限られた範囲での復旧・復興を余儀なくされるであろう。

つまり復旧・復興を断念してもらう地域が出ることが考えられる。

問題は政府の財源だけでない。

東日本大震災の復興では、財源は確保できても復旧・復興を担う人材が不足し復興に かかわる事業が進まない事例が出ている。

例えば建設躯体工事にかかわる人材の有効求人倍率は2014年の間は約7倍で推移している。

高騰した人件費により被災地では事業の入札不調が続出している。今後、公共事業の縮小と少子高齢化により ますます建設業で職人は減少する。

財源不足だけでなく人材不足も想定しなければならない。

さらに追加される「不足」は「計画不足」である。

平成23年度に組まれた復興関係補正予算の執行率を見ると公共事業関連費で20%から50%台と低い水準となっている。

主たる理由として、予算は措置されたものの復旧工事や復興計画にかかわる住民の合意形成が進まず、多くの事業が実施されなかったことが挙げられる。

想定される被災者数が、東日本大震災の被災者よりも圧倒的に多い「南海トラフ巨大地震」において、復興に向けた住民の合意形成は より難しいものとなる。

財源不足、人材不足、計画不足は「南海トラフ巨大地震」からの復興を極めて困難にするであろう」などの記述があります。

名古屋大学 減災連携研究センター 」サイトより


富裕層に なれない人の9割は、「楽観バイアス」人生 - 4
同記事に「自分だけは災難に遭わないと信じる人々」

「人間は他の人に必然的に起こることであっても、「自分だけ」は無関係だと信じています。

事故、大病、離婚、社会的なトラブル、失業、事業の失敗、介護問題......。

そうした"悲劇"が起こらないと楽天的に考える性質を持っているということです」

「とはいえ、他人に起こりうることは自分にも起こるので、結局、「後の祭り」になってしまうのです」などの記述があります。

プレジデント オンライン 」サイトより


【参考記事】


日本壊滅地震で世界危機

日本人街・経済特区



     ★ 更新情報|海外移住の地図帳 ★



このページに「ふりがな」(ruby)を付ける

ひらがな めがね 」サイトより



日本の複数の地域で超巨大地震の危険性について発生前から警鐘を鳴らしてきましたが、2011年3月11日、日本で超巨大地震が発生しました。

日本がM9クラス超巨大地震の危険地帯であるという事実が、東日本大震災の発生によって証明されました。



2009年6月に群馬県立 前橋商業高校の地理教師(※現在は群馬県立 桐生女子高等学校)田中 隆志 氏のブログで当サイトが紹介。

当時、多くの専門家に「日本での発生の可能性は無い」と考えられていたM9クラスの「 超巨大地震 」のほか、「 津波 」、「 大気汚染 」、「 宇宙放射線・地磁気 」、「 重力 」 など、災害多発期・深刻化する環境汚染・世界情勢の急激な変化に備え、未来を見据えて震災前より緻密な記事を作成・公開。


M7クラスの地震は「大地震」

M8クラスの地震は「巨大地震」

M9クラスの地震は「超巨大地震」と呼ばれています。
※M(マグニチュード)



過去100年間に発生した巨大地震の震源地

tripgraphics (トリップ グラフィックス) 」サイトより


超巨大地震
同記事に「比較沈み込み学やアスペリティモデルから超巨大地震の発生する場所は若いプレートの沈み込み帯に限定されるとされてきたが、2004年スマトラ沖地震や2011年東北地方太平洋沖地震は従来の理論を覆すものとなり、特に高感度地震観測網など高密度の観測網が整備された日本付近で発生した東北地方太平洋沖地震は超巨大地震に関して新たな知見を与えるものとなった」などの記述があります。

Wikipedia 」サイトより


小笠原沖地震の不思議
同記事に「今回の小笠原地震は、過去の震源のラインから大きく外れ、イメージされているスラブの高速異常振幅は小さいが、スラブの下面、屈曲点に ほぼ位置している。このような場所で起きた地震は過去 世界中を見ても観測されていない」

「今回の小笠原沖地震はというと、ほぼ東西方向に伸張力、もしくは ほぼ鉛直方向に圧縮力が働いたようなメカニズム解で、ダウンディップ コンプレッション型とは質を異にする」

「今回の小笠原沖地震は交通機関を麻痺させるなど生活に大きな影響を与えたものの、深発地震だったため重大な被害を及ぼすに至らなかった。

しかし地球表層から つながるスラブの深部におけるダイナミクスも地球浅部の地震などの現象に影響を与えるため看過できるものではない。

今回世界に類を見ない不思議な地震が起きたという事実は、我々が知り得ていない地球深部ダイナミクスの存在を示唆している」などの記述があります。

JAMSTEC|海洋研究開発機構 」サイトより


日本列島の地殻変動の謎を解明

AIST: 産業技術総合研究所 」サイトより


内陸地震が起こる原因はフィリピン海プレートにあった

マイナビ ニュース 」サイトより


1981年~2000年住宅の8割超が大地震で倒壊の恐れ

日経アーキテクチュア 」サイトより


M9クラス地震の「新説」より もっと考えるべきこと
同記事に「ボクが やってきたことで、もっとも肝心なのは、宮古・田老、陸中野田、洋野町・戸類家、下北・東通村、噴火湾・森、日高沿岸、十勝~釧路~根室、それぞれの地で、それぞれの土地条件と人々の住まい方に応じて、それぞれの間隔でやってきた超巨大津波が くりかえし住民の生命、財産を破壊し、翻弄してきたことだ」

「岩手最北部の洋野町や野田村で数千年間に十数層の津波堆積物が教えている400年間隔くらいの津波は、それぞれの時期毎に、それぞれの地の人間の生命、生業に重大な局面、状況を もたらしてきた。

下北・小田野沢集落は、この1200年間に、5回の津波に襲われた:ここは ほぼ200年ごとに津波に襲われる土地条件が生活の場だということだ」などの記述があります。

平川 一臣(Kazuomi Hirakawa) 」サイトより



どこでも突然 被災地になる危険性がある日本。

くりかえし生命、財産を破壊され、翻弄される災害多発国の生活から離れ、災害リスクの少ない街で穏やかに暮らしたいと考える人が、東日本大震災以降、確実に増えてきているようです。



【参考記事】


日本人街・経済特区
(危険な災害多発国で「防災」「被災」から、災害の少ない安全な国で「免災」「避災」という発想。)



日向灘の地震と九州内陸で発生する地震の関係(PDF:1.276806 MB)
同記事に「日向灘の地震と九州内陸の地震との関連については、宇津(1999)が日向灘の地震が九州内陸の地震をトリガーしていると報告している。

それに加え、山岡・他(2002)は、九州内陸で発生する地震が日向灘の地震に先行する傾向が大きいことも報告している」などの記述があります。

地震予知連絡会|国土地理院 」サイトより


日向灘地震

Wikipedia 」サイトより



南海トラフ巨大地震を上回る「最悪の地震」とは何か - 1
同記事に「国の存亡にかかわる巨大地震として、強く警戒されているのが、南海トラフの3連動地震である。

中央防災会議は2012年7月19日、「南海トラフ巨大地震対策」に関する中間報告を公表。駿河湾から九州沖に延びる海底溝を震源域とする南海トラフ地震は、東海・東南海・南海の3連動になった場合、30メートルを超える巨大津波と、震度7という壊滅的な強震動をもたらすとした」などの記述があります。

南海トラフ巨大地震を上回る「最悪の地震」とは何か - 4
同記事に「科学的な「最悪の地震」とは何か?:琉球海溝まで断層破壊が及ぶという説を提唱したのは、名古屋大学大学院環境学研究科の古本宗充教授(固体地球物理学)である。

東日本大震災が発生する4年前、「地震予知連絡会 会報 第78巻(2007年8月)」に、古本教授は、「東海から琉球にかけての超巨大地震の可能性」と題する論文を発表している」

「想定震源域は九州や沖縄を越え、台湾にまで迫ろうとしている」

「古本教授は、「少なくとも御前崎から喜界島にかけての、距離1000kmを越える領域を大きく変位させるような、M9クラスの西日本超巨大地震が、平均して約1700年の間隔で発生した可能性がある」と推測する。

同論文を重視しなければならないのは、2007年時点において、「地震予知連絡会 会報」という権威のあるメディアで、「日本付近で言えば、ここで取り上げる西南日本から琉球にかけての地域は もちろん、東北日本弧や千島弧、場合によっては伊豆─小笠原弧ですら対象とすべき」としていた事実である。すなわち、東日本大震災の発生可能性を指摘していた、とも受け取れる。

このように、纐纈教授と古本教授によれば、中央防災会議の南海トラフ巨大地震でさえ、「科学的な最悪の地震」ではない。

「最悪の地震」が発生した場合には、断層破壊は宮崎県 東南沖の九州・パラオ海嶺を突き抜けて、奄美大島東側の喜界島に及び、さらには台湾近くにまで達するかもしれないのである。

地震動と津波は、どこまで増大するのか。まだ、その上限は見えない」などの記述があります。

SAFETY JAPAN 」サイトより


繰り返されてきた連動地震の恐怖 - 1
同記事に「日本史上、もっともナゾが多い巨大な地震がある。天正地震だ。

天正13年11月29日、いまの暦では1586年1月18日に起きた地震。

被害は、現在の福井県、石川県、愛知県、岐阜県、富山県、滋賀県、京都府、奈良県、三重県に広く及んだ。

現在の富山県にあった木舟城は、液状化であっという間に姿を消したといわれている。城主ら城内の人は もちろん死亡した。

滋賀県にあった長浜城が全壊、山内一豊の娘と家老が死亡した。

また岐阜県にあった帰雲城も岩屑なだれに巻き込まれて城主など一族が滅亡。

岐阜県にあった大垣城や愛知県にあった清州城も液状化で倒壊したり焼失するなど、各地の城に大被害を与えた。

このほか滋賀県長浜では地震で液状化と地すべりが起きて、集落が琵琶湖に水没してしまった。

また三重県・桑名宿は液状化で壊滅した。岐阜県・白川郷でも300戸が液状化に呑み込まれたり倒壊した。

だが、この被害は一部に違いない」などの記述があります。

繰り返されてきた連動地震の恐怖 - 2
同記事に「天正地震には、濃尾地震のときにはなかった津波が日本海岸の若狭湾、太平洋岸の三河湾の双方を襲って多くの溺死者を出すなど、大被害を生んだ。

それだけではない。はるか離れた宮城県南三陸町の言い伝えに「畿内、東海、東山、北陸大地震の後に津波来襲」という記述がある。

また北アルプスの焼岳が地震のときに噴火したという言い伝えもある」

「とんでもない大地震が日本の中央部を襲った可能性がある。

だが一方で、一つの地震としては あまりに広い範囲に被害記録がある。

しかも太平洋岸でも日本海岸でも津波が来たことから、もしかしたら、一つの地震ではなくて、複数の地震が相前後して起きたのではないか」

「じつは、濃尾地震も内陸直下型地震としては異例の大きさだった。

内陸の地震としては地震学の常識より10倍もエネルギーが大きな地震が起きたのだ。このため、複数の断層が連動したのではないかという学説もある」

「恐れられている南海トラフ地震も、もしかしたら、一つ起きれば、それで終わりではないのかもしれない」などの記述があります。

ZAKZAK 」サイトより


南琉球列島は過去2400年間に約150~400年周期で津波被害発生
同記事に「解析の結果、宮古・八重山列島では過去2400年間にわたって、約150~400年の周期で津波石を打ち上げるような津波が発生していることがわかった」

「過去700年間で1771年の明和津波が最も規模の大きな津波であったことも判明。過去のほかの津波についても、今回選定した津波石の大きさを考慮すると、建物や人的被害をもたらすのに十分な規模であることが、数値計算から明らかになった」などの記述があります。

超巨大地震は ほとんど地震が起こらない地域で発生している
同記事に「東京大学(東大)は、世界中の沈み込み帯(地震発生帯)の地震活動を対象に、大量データの統計分析手法を用いて、各地域での標準的な(中規模クラス以上の)地震発生率を推定した結果、南西太平洋を中心に多くの地域で、プレートの沈み込む速度と地震発生率が比例するという常識的な関係だけでなく、この比例関係からはずれて ほとんど地震が起こらない地域があることが明らかになったこと、ならびに超巨大地震は、ほとんど地震が起こらない地域で発生していることが示されたことを発表した」

「今回、研究グループは、発生頻度が高い中規模(マグニチュード4.5)より大きな地震の発生率に着目して分析を行ったという。

また、併せて、地震が発生する原因が、「他の地震の影響」と「長期のプレート運動(沈み込み)などによる影響」の2つに大別することができることが近年の研究から分かってきたが、後者の影響は巨大地震が起きても あまり変化しないことを受け、プレート運動などによる地震発生率の推定が行われた」

「地震発生率と各地域のプレート沈み込み速度に正の相関が得られ、特にトンガ-ケルマデック海溝やマリアナ海溝のある南西太平洋地域で顕著であることが示され、研究グループでは「高速なプレート運動が起これば地震はたくさん起こる」という常識的な関係がはじめてはっきり示されたと説明する」

「また、同比例関係から大きく外れた地震発生率が低い地域と、長時間続く微弱な地震波「深部微動」や数日~数か月かけて起こる地殻変動「スロースリップ」の総称である「ゆっくり地震」との関連が示された点も注目すべき結果としている。

ある程度高速にプレートが運動しているにも関わらず地震が起こらない地域としては、例えばアラスカ、カスケード(米国・カナダ国境付近)、ペルー、チリ、そして日本の南海トラフから琉球海溝付近が挙げられるという。

近年、これら地域で「ゆっくり地震」が発見されており、類似の現象が東北沖巨大地震の直前にもあった可能性が指摘されるようになってきたほか、そうした ゆっくり地震が起こる地域では、過去に多くの超巨大地震が発生してきたと考えられるようになっている」

「世界の沈み込み帯が「一見活発だが穏やかな地域」と、「一見静かだが危険な地域」という2つの極端の間に位置付けられることを示唆する」などの記述があります。

南海トラフ巨大地震の想定震源域でプレートの移動を観測 - 海保

南海トラフ巨大地震想定震源域の歪分布状態が判明

マイナビ ニュース 」サイトより


ATMOS 低周波微動自動モニタリング システム

広島大学 」サイトより


M9級 超巨大地震 想定見直し 北海道や中部,危険性を指摘
同記事に「地震調査委は、南西諸島海溝沿いと南海トラフ沿いが連動し、巨大な地震が起きる可能性も検討する。この広大な領域で同時に地震が起きれば、M9を超える可能性が高い」

「北海道大学の平川一臣 特任教授は北海道東部沖から三陸沖までの太平洋に注目。沿岸部の津波堆積物を調べ、過去3500年間にM9級の地震が7回以上 起きたという研究結果をまとめた。震源域は根室沖や色丹島(北方領土)沖など4領域にあると推定。こうした場所で将来、巨大地震が同時に起きたり連続して発生したりする可能性があると考えている」

「神戸大学の石橋克彦 名誉教授は、中部地方を南北に縦断する「糸魚川~静岡構造線断層帯」のうち、長野県松本市から静岡市にかけての部分について危険性を指摘する」「ここが太平洋沿いの「南海トラフ」と連動し、700キロメートルに わたる広い震源域でM9超の地震が起きる可能性があるという」などの記述があります。

日本経済新聞 」サイトより



生命の絶滅は確率1/2のコイントスゲーム - 1

生命の絶滅は確率1/2のコイントスゲーム - 2

生命の絶滅は確率1/2のコイントスゲーム - 3

生命の絶滅は確率1/2のコイントスゲーム - 4
同記事に「生命は、地球環境を相手に、まさに死ぬ(絶滅する)まで続くゲームをやっているのです。

そして、種として対応しきれない環境変化が起こったとき(=100回連続でコイントスゲームに負けたとき)、種は絶滅します」

「種の生き残りのための戦略は それゆえ、「多様性」となります」

「環境は どう変わるかわかりません。一族郎党みな揃って討ち死にしないよう、色々な「生き残り戦略」を試しているのです」

「そこでの鍵は「変化が起こる前から準備する」こと。

環境の激変が起こってからでは間に合いません。

将来に対して、「多様性」をもって備えなくてはいけないのです」などの記述があります。

ダイヤモンド・オンライン 」サイトより


【関連記事】


日本人街・経済特区
環境の激変が起こる前から将来に対して、「多様性」をもった街を準備し、備えることの必要性。

世界的に自然災害が急増するなかで、災害リスクの低い安全な地域で安心して暮らせる街に対する希求が強まってきているといわれています。

大地震で被災し「憂いありて備えなし」の人生を送るよりも、地震のない安全な国に海外移住し「備えあれば憂いなし」の人生を選ぶ人が東日本大震災の発生以降、増加しているようです。

大地震リスクの低い安心して暮らせる街、地震災害から家族や子どもを守れる街とは?。


東海地震とは
東海地震とは、駿河トラフを震源とするM8クラスの巨大地震です。

東海地震は過去の発生事例では単独で発生せず、例外なく遠州灘沿岸から紀伊半島を震源とする東南海地震や南海トラフを震源とする南海地震と連動、または同時期に発生しています。


東海地震・東南海地震・南海地震 発生時期の予測
名古屋大学 地震火山観測研究センターの安藤 雅孝 教授によれば、「前回の東南海・南海地震の規模が"小粒"だったため、次の地震は これまでの周期よりも早くやって来る可能性がある」

「地震によって解放された陸側プレートの応力が地震発生直前の水準に戻るには、解放された量に比例した回復時間が必要になる。

この時間予測モデルで計算したところ、次の地震は2015年 前後に起きると出た。これまでの傾向から、次の東南海地震は南海地震よりも先に発生する可能性は高く、東海地震とは同時に起きる可能性が高い」との見解を示しています。
[ 出所 ] 別冊 日経サイエンス153 地球大異変 P48-49


東海地震の発生確率
政府の地震調査委員会による東海地震の長期評価によれば、今後30年以内に東海地震が発生する確率は88%としています。
(現在を含めて30年以内に東海地震が発生する確率であり、30年後に東海地震が発生するという意味ではありません。)


【関連情報サイト】


主要活断層の評価結果と主な海溝型地震の評価結果

海溝型地震の長期評価

富士川河口断層帯の長期評価の一部改訂について
同記事には「過去の活動に基づくと、富士川河口断層帯は、駿河トラフで発生する海溝型地震と連動して同時に活動すると推定される。

この場合、海溝型地震と合わせてマグニチュード8程度の地震が発生する可能性がある」.「断層近傍の地表面では、西側が東側に対して相対的に10m程度高まる段差や撓(たわ)みが生じる可能性がある」などの記述もあります。

地震調査研究推進本部 」サイトより


東海地震発生の切迫性

気象庁 」サイトより


地震の発生確率を考える | 東海地震・東南海地震・南海地震

気象庁 緊急地震速報 受信機販売 | デジタルなまず 」サイトより


2009年8月11日 駿河湾の地震
2009年 駿河湾の地震がプレート間地震の発生に及ぼす影響の評価
Hi-net 高感度地震観測網 」サイトより



2009年8月11日に発生したM6.5の駿河湾の地震や2011年3月15日に富士山から約5Kmの位置で発生したM6.4の静岡県東部の地震、2012年1月28日から31日にかけて20回発生した有感地震が東海地震へ及ぼす影響や富士山の火山活動への影響や関連も気になります。
東海地震と富士山噴火の連動 (地震と火山の関係)
富士山噴火と巨大地震

鎌田浩毅のホームページ - WEB SITE OF GAIA 」より


火山と地震の連動

静岡大学 小山研究室 」より


緩やかな地点でも起きる岩屑なだれ - 1

緩やかな地点でも起きる岩屑なだれ - 2

ZAKZAK 」サイトより


巨大地震で火山が沈降、噴火への影響は不明 日本とチリ

AFPBB News 」サイトより


【関連記事】


火山分布の世界地図


地震予知は困難
日本地震学会の研究費に費やされた研究費は、1962年から現在までに約4000億円を越えるといわれています。
(※ちなみに 文科省地震調査研究推進本部によると、2011年度の地震調査研究予算は192億円。)

東海地震は日本で唯一、予知が可能とされている地震ですが、予知の前提となる前兆すべり(プレスリップ)が起こる保障はなく、東海地震と同じタイプのプレート境界型の巨大地震である2003年9月26日に発生した十勝沖地震や、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災、2011年3月11日に発生した日本の観測史上最大規模の東日本大震災の際にも、観測システムにおいて前兆すべり(プレスリップ)をはじめとする前兆・予兆現象は一切 検知も観測もされないままに発生してしまったことから、現在の観測網や技術水準では予知は困難だという指摘もあります。
(現在の観測網で事前に予知がなされた被害地震は皆無であるという事実が、それを物語っています。)

将来的に気象庁や国などの機関が、地震予知技術が確立したとしても、経済的な影響や責任問題など考えると、発表や公表は困難だという見方もあります。

その理由として、予知は規模や時期が高精度で的確な場合は利点はあるものの、高精度の予知は技術的にも困難であり、判定会の招集の最中に東海地震が発生し、間に合わないケースや3日以内の発生としていた予知に対し 3か月後や1年後に発生してしまうケースなどとでは、社会活動の停止による損失には大差があり、責任問題の大きさなど、予知の問題を知れば知るほど、発表や公表は困難であることが わかります。

また、民間でも地震予知への試みがあり、情報を発信しているところもありますが、規模や日時、震源の深さなど、高精度で高確率な予知には至っていないようです。

民間の予知情報をもとに、会社や学校を休むこと、企業の営業や工場の操業停止することは困難であり、仮に100%完璧に地震予知が可能になったとしても、固定資産や街のインフラの破壊は防げないため、人の生命と財産を守ることは難しいとの専門家の指摘があります。



「地震は予知できない」という事実を直視せよ - 1

「地震は予知できない」という事実を直視せよ - 2

「地震は予知できない」という事実を直視せよ - 3

「地震は予知できない」という事実を直視せよ - 4

東洋経済オンライン 」サイトより


地震予知
同記事に「経済損失は莫大で、日本の1年の国家予算以上が一瞬で吹っ飛ぶほどです。

運良く構造物の倒壊に巻き込まれて命を落とすことは免れたとしても、建物やライフラインなどが甚大な被害を受ければ、その後の生活はできません。

実際、昨年の新潟県中越地震で亡くなった方の多くは、地震後、不自由な生活の中で命を落とされてしまいました。

つまり、完璧に地震予知ができても、倒壊する構造物は倒壊するわけですから、地震災害を抜本的に解決することにはならないことを肝に銘じておくべきでしょう」

「地震予知は社会的影響が とても大きいので、国が実際に警戒宣言を出すのは非常に難しいところがあります。

警戒宣言を出して、例えば、新幹線を止めて何事も起こらなければ、莫大な経済損失が生じてしまい、責任問題、損害賠償問題にもなりかねません」

「たとえ1時間以下というオーダーで地震予知できたとしても、倒壊する構造物は倒壊して、その後の生活はできなくなる」などの記述があります。

地震災害の3つの特質と問題点
同記事に「自宅が大きな被害を受けて住むところが無くなる確率は全く違います。

例えば、阪神・淡路大震災で命を落とした方は6千人余りですが、全半壊家屋数は20万戸以上です。

単純な計算ですが、神戸市および その近郊の人口を200万とすると阪神・淡路大震災で亡くなった方は300人に1人ですが、住むところを失った人は、一世帯2.5人として4人に1人以上という とんでもない確率になってしまいます。

かろうじて住むことはできても、電気、ガス、水道などのライフラインが使えなければ生活はできません。

つまり、生活基盤を都市まるごと破壊してしまう、というのが地震災害の3つ目の特質と問題点です。

建物の倒壊によって命を落とすことを免れたとしても、生活基盤を破壊されてしまうと、その日の暮らしにも困るのは言うまでもなく、自宅という大きな財産を失い、将来に対する不安、ものすごいストレスと絶望感、不自由な生活の中で命を落としてしまうようなケースも多々あります」などの記述があります。

筑波大学 大学院 構造 エネルギー 工学専攻 境有紀 」サイトより


地震予知で命は救えない 研究者のための研究からの脱却を - 2
同記事に「国が、研究者たちと共に、地震の予知や予測に興味関心を持ち過ぎていると、国民も それに期待をしてしまい、本当の防災・減災の施策や教育が疎かになってしまう。

国民に知らしめるべきは、「日本国内は いつでも、どこでも、大きな地震が起こる可能性がある」という知識と実感だ」

「30年以内に震度6弱以上の地震が起こる確率が何%」というような「確率論的 全国地震動予測地図」では、それが25%のところもあれば、5%のところもある。

その確率が本当に正しいとしても、この確率の違いに どれだけの意味があると言えるだろうか?

そもそも、30年以内の いつなのかも全くわからず、どうしようもない」などの記述があります。

地震予知で命は救えない 研究者のための研究からの脱却を - 3
同記事に「2015年に入ってから1月1日~15日の間で、気象庁が観測した有感地震は全国で75回以上ある。一日平均で5回だ。

地震は、日本の地下の全てで起こる可能性があるのであり、予知や予測が実用化に至るとは思えない。

仮に、将来に、「3日以内に半径100kmの範囲で、緊急地震速報の対象となる震度5弱以上の地震が来る」ということが わかるようになったとしても、それに意味があるだろうか?。

直下型の地震なら、3日間、その都市から全員が抜け出せるだろうか?

また、日本国内では、避難した先でも いつでも大地震が起こる可能性がある。

予知を受けて どれだけ用心をしていても、地震は必ず来るのだから、家屋の中にいる限り、倒壊するか否かが大きな問題になるが、ずっと家屋の外で暮らすことができるだろうか?」

「また、海溝型の大地震ならば、それらに加えて津波が来るだろう。

予知の研究が津波を止められるわけではなく、結局は地震が起こった後に、津波から いかに避難するか、ということこそが課題なのである。日本海側でも、津波の被害は繰り返されている。

地震に備えなくても良い、という安心できる地域はない、ということを国民に伝えるべきだ」

「地震は発生を止めることも、正確な発生時刻の予知もできない」などの記述があります。

WEDGE Infinity (ウェッジ) 」サイトより


曖昧な地震予知がもたらす悲劇 伊で地震予知失敗の裁判 - 1
同記事に「イタリア中部ラクイラ。ここは普段から月に数回の地震がある。

大地震の前の半年間は さらに活発になった。大地震が来るという独自の地震予想を出す学者も現れた。地元の人々のなかに不安が広がっていた。

このため「国家市民保護局」は学者を含む「大災害委員会」を開き「大地震は来ない」という安全宣言を出した。

じつは政府が人心を鎮めようという方針を委員会の前に決めていた。政府が学者に期待したのは科学者の お墨付きだけだったのである。

安全宣言が出されたので外に寝ていた人たちも家に帰った。

しかし一週間後の4月6日午前3時半、マグニチュード(M)6・3の大地震が起きて309人が死亡してしまった」などの記述があります。

曖昧な地震予知がもたらす悲劇 伊で地震予知失敗の裁判 - 2
同記事に「日本でも、国が安全を保証したのに大地震が起きたことがある。2016年4月16日に熊本で起きた最大の地震の前が そうだった。

4月14日の地震の後、気象庁や政府が「家に帰れ」と呼び掛けていたのだ。

もっと大きな問題もある。いまは南海トラフ地震と一緒に起きると考えられている東海地震は「大震法」(大規模地震対策特別措置法)という法律ができていて、気象庁にある判定会(地震防災対策観測強化地域判定会)が「予知宣言」を出し、それによって新幹線も東名道路も、デパートやスーパーの営業も止めることになっている。

この地震予知が可能かどうかは強く疑われているが、阪神淡路大震災が起きたあとも、また東日本大震災が起きたあとも、政府の公式見解は「東海地震だけは予知できる」というものだ。

しかし、なにか前兆風のものが見つかって、いったん「宣言」が出されてから、すぐに大地震が来なかったらどうするのか、その方針は決まっていない。宣言を取り消せる科学的な根拠や方程式は何もない。

新幹線や東名高速道路が止まり、静岡県などが孤立した状態は経済的にも人心にも打撃が大きい。それを何日も続けるわけにはいくまい。

こうして判定会の科学者や気象庁の委員が、迷いながらでも、渋々でも、「宣言の解除」を出す。

しかし そのあとで大地震が襲ってきたら...。イタリアと まったく同じことが起きるに違いない」などの記述があります。

ZAKZAK 」サイトより



規模の大きな地震の発生数の増加にともない、耐震・免振構造の建物に対する関心が高まっています。

しかし、大規模な震災が発生した場合、自宅が無傷であっても、外出先で被災するケースでは自宅の耐震・免振構造は無意味なうえに、生活に必要なライフラインや商店、医療機関、道路、鉄道などの街の機能やインフラが破壊された場合、居住が困難になることが指摘されています。

一方で、費用対効果を考え、地質学的見地から危険な地震国から離れた安心して暮らせる国へ海外移住をするというのも選択の一つであり、実際に海外移住するケースもあります。

地震国で耐震・免振構造の建物に居住する、あるいは耐震・免振構造の不要な地震リスクの低い国に住む...。

安全という観点から居住国を考えた場合、どちらが最適なのでしょうか。


【参考記事】


日本人街・経済特区

日本壊滅地震で世界危機


東海地震・東南海地震・南海地震の被害想定
政府の中央防災会議による東海地震、東南海地震、南海地震の三つの巨大地震が同時に発生した際の被害想定によれば、震度6以上の揺れが関東から九州までの広範囲で起き、地震の想定規模はM8.7としています。

また、南海トラフの巨大地震モデル検討会による地震の想定規模はM9.1としています。


【関連情報サイト】


南海トラフの巨大地震モデル検討会

内閣府防災情報 」サイトより


超巨大地震が日本を襲う 連動する東海・東南海・南海

NHKオンライン 」サイトより



日本人を不幸にしているダメ習慣5つ - 1
同記事に「日本人は さまざまな意味で"不幸を背負いやすい"国民であると言える。

「その根幹にあるのは、何千年にもわたって育まれてきた日本人のメンタリティでしょう。

自然災害が頻発する土地柄だったことが影響して、何事もいずれは無に帰す......というような諦めが染みついてしまっている」などの記述があります。

日本人を不幸にしているダメ習慣5つ - 2

日刊SPA! 」サイトより


【関連記事】


日本人街・経済特区


東海・東南海・南海・日向灘 4連動 超巨大地震の恐れ
海洋研究開発機構や東京大、京都大、名古屋大などが参加する「東海・東南海・南海地震の連動性評価」によれば、2008年から豊後水道から日向灘にかけての地下構造や、四国や九州の沿岸に残された津波の痕跡を調査した結果、東海、東南海、南海地震が連動したと考えられている1707年の宝永地震は、日向灘を含めて連動した可能性が高いと結論づけられています。

また、4つの巨大地震が300から400年周期で連動している可能性が高いとのことです。

[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年4月8日 朝刊


相模湾・東海・東南海・南海・日向灘 5連動 超巨大地震の恐れ
東京大学の古村孝史教授によれば、東海、東南海、南海の3連動型の想定地震が さらに拡大し、相模湾から九州沿岸にかけての広範囲に大規模な津波をもたらす地震が起きる危険性を指摘した。

[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年5月23日 朝刊


政府、5連動 超巨大地震を被害想定に加える
政府の地震調査委員会は、東海・東南海・南海・日向灘に加え、四国・近畿圏のはるか沖(東南海・南海の南側)の5地域の震源が連動する5連動超巨大地震の規模や被害想定を公表する予定です。

[ 出所 ] 日本経済新聞 2011年9月14日 朝刊



連動型地震
同記事に「南海トラフより、同トラフ南西端から続いている奄美群島沖の琉球海溝(南西諸島海溝)までの全長 約1000kmの断層が連動して破壊されることで、震源域の全長も2004年のスマトラ島沖地震に匹敵する非常に細長い領域におけるM9クラスの連動型地震、あるいはM9クラスの二つの超巨大地震が連動して発生する可能性があると固体地球惑星物理学の古本 宗充は指摘しているなどの記述があります。

琉球海溝
同記事に「琉球海溝では歴史文献が少ないこともあるが、これまでに大きな地震の記録がなく巨大地震は発生しないとされていた。

しかし、数千年に一度、推定M9クラスの超巨大地震が発生する可能性があることも近年では指摘されている。

海底地殻変動の観測によれば、測定用の海底局が沖縄本島から北西方向へ年間7cm移動していることから、推測される固着域(アスペリティ)は幅約30 - 50kmでプレート間カップリング領域が形成されていると固体地球惑星物理学の中村 衛は主張している。

また、これには南海トラフの地震と連動する可能性もあるとされる」などの記述があります。

Wikipedia 」サイトより


南海トラフの被害予想
同記事に「南海トラフ巨大地震の被害総額が220兆3000億円に上るという試算が発表されました」

「この額は わが国のGDPの4割を超えています。今後 発表される首都直下型地震の被害総額も同様に巨大になると予想されるので、十分な被害抑止力を整備する前に これらの地震が起こってしまった場合には、現在の日本の体力では復旧・復興は大変難しいと言わざるを得ません」などの記述があります。

リフォーム産業新聞 」サイトより


近づくM9級大地震 あなたは今そこにいて本当に大丈夫か - 1

信じる者は救われる 南海トラフ大地震は本当に来る - 1

信じる者は救われる 南海トラフ大地震は本当に来る - 3
同記事に「膨大な数の命を奪う大災害だが、実は、その恐怖は南海トラフ大地震が招く地獄の、ほんの入り口に過ぎない。

幸いにして大地震を生きのびたとしても、私たちは220・3兆円という途方もない額の経済的損失に苦しめられる」などの記述があります。

信じる者は救われる 南海トラフ大地震は本当に来る - 4
同記事に「東日本大震災でも日本経済は潰れなかったんだから次も大丈夫と短絡的に考えるのは大間違いです。一橋大学大学院経済学研究科・政策大学院の佐藤主光教授はこう警告する。

南海トラフ大地震で被害の大きいエリアは、トヨタなど日本経済を牽引する製造業の拠点も多い経済拠点の集積地域だからだ。

『想像を絶する大増税』

「大企業は本社機能や製造拠点を別の都市や海外に移すなど、事業継続のための方法を考えているでしょう。

しかし関連する中小企業の事態はより深刻です。工場が無事であっても本社機能が失われると命令を出せなくなり、生産機能が麻痺したままになる。

特殊な部品の供給などが滞れば、結果的に長期間、製造がストップする製品が出てくるかもしれない」

「南海トラフ大地震がなくとも、日本では すでに消費税など各種の増税や控除の廃止などが決められており、'12年8月に大和総研が発表した試算によると、40歳以上の片働き4人世帯・年収1000万円の家庭で'16年時点での負担増は年間61万6800円という。今後南海トラフ大地震が起きれば、合わせて年間80万円近い大増税社会がやってくることになる」などの記述があります。

信じる者は救われる 南海トラフ大地震は本当に来る - 5
同記事に「経済的なダメージが大きいなかで増税をすると経済に対する悪影響も大きくなる」などの記述があります。

信じる者は救われる 南海トラフ大地震は本当に来る - 6
同記事に「大規模な借金を重ねようとすれば、国債金利が急騰し財政破綻する可能性も否定できない。

地方自治体も公共サービスを停止。町には回収されないゴミが溢れ、警察、消防、自衛隊も機能しない。復旧・復興の手も止まる」

「年金廃止や医療費の全額自己負担もありえる」

「復興需要があっても、すべての業種に恩恵があるわけではない。もともと海外市場のほうが国内より発展の見込みもあり、この際、海外に出ようと考えるのは当然です。

生産拠点の一部ではなく、本社機能ごと海外に移す企業も出てくる」

「必ず やってくる大地震。私たちは いま、日本に住みつづけることの絶望的なリスクを突きつけられている。

そのとき、「こんなことになるとは考えもしなかった」と茫然自失しないためには、いまから準備を始めるしかない」などの記述があります。

科学誌ネイチャーに驚愕の調査結果!南海巨大地震が来る - 1

70%の確率で発生!南海大地震(M9.1),来たら日本は終わり - 1

M9.1 南海トラフ地震「20m巨大津波から どう逃げる」1

現代ビジネス [講談社] 」サイトより


巨大地震連発で被害総額に耐えられる? - 1

インフラ事故の恐怖リスクを貯め込むダムや ため池の真実 - 1

迫る南海トラフ巨大地震で何が起こるのか?警告の意味 1

ダイヤモンド・オンライン 」サイトより


巨大地震で老朽化したダムは凶器と化す - 1

巨大地震で老朽化したダムは凶器と化す - 2

ZAKZAK 」サイトより


農業用貯水池が引き起こす「内陸津波」の恐怖 - 1

農業用貯水池が引き起こす「内陸津波」の恐怖 - 2

農業用貯水池が引き起こす「内陸津波」の恐怖 - 3

東洋経済オンライン 」サイトより


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日本人街・経済特区

津波の世界地図


超東海地震とは ( 西南日本 超巨大地震)
近年、複数の専門家による調査、研究の結果、東海から南西諸島までの領域で、M9クラスの超東海地震(超巨大地震)の発生の恐れがあることが指摘されています。

産業技術総合研究所 活断層研究センター研究員の藤原 治と北海道大学の平川 一臣教授の2007年の発表によれば、東海地方で過去、約4800年間に計4回、未知の超巨大地震が起きていたことが、産業技術総合研究所などが中部電力浜岡原発近くで実施したボーリング調査で判明した。

調査は2005年から2007年にかけて浜岡原子力発電所の東2キロメートル地点、計8か所でボーリング調査を実施し堆積物を調査したところ、大地震が原因とみられる地盤の隆起が

約4800年前に約6.5メートルの隆起、

3800から4000年前に約2.5メートルの隆起、

2400年前に約3.1メートルの隆起、

さらに、2400年前以降、年代は特定できていないものの、この後に もう一度、数メートルの隆起を確認したという。

日本史上最大級の地震とされている1707年の宝永地震(東海・東南海・南海の3つの巨大地震が同時に発生。
推定規模マグニチュード8.6から8.7)の際でも、地盤は1メートル程度の隆起であったことから、産業技術総合研究所 活断層研究センターの藤原研究員は「従来想定される東海地震とは別タイプの未知の大規模地震が1000年前後に1度、より大きな地殻変動を起こす地震があることが分かった」としている。

[ 出所 ] 毎日新聞 2007年10月18日 夕刊



【解説】 既知の巨大地震による地殻変動が1メートル程度であるということは、この調査結果による超巨大地震に伴う地殻変動量は約2.5から6.5倍にも上るということです。

この未知の超巨大地震の発生間隔は、800年から1600年 間隔です。



同地域においてM8クラスの巨大地震の平均間隔は約100年であることが、古文書などによる記録や津波堆積物の調査などから判明しており、同地域において記録に残る最古の地震である西暦684年の白鳳地震の際の地殻の隆起量は1メートル程度であることから、前述の年代が特定されていない超巨大地震の発生は、西暦684年よりも およそ100年前である西暦500年代から600年代の前後であるか、それ以前であると推定できるため、過去の超巨大地震の発生間隔を考えれば、次の東海地震が従来の想定を大幅に上回る想定外の「超東海地震」になる危険性があるという専門家の指摘には、東日本に超巨大地震が実際に発生した現在、強い説得力をもちます。

2000年前の超巨大地震
高知大学の岡村 真 教授らの調査によれば、高知県土佐市の2000年前の地層から、厚さ50センチに及ぶ津波堆積物を確認。

50センチの堆積物(砂の層)が見つかったのは、現在の海岸から約400メートル内陸にある蟹ヶ池。

岡村教授らが約30か所で池の底を調べた結果、東日本大震災以前では、最大級とされる宝永地震(1707年)の津波堆積物の厚さは15センチ程度だった。

宝永地震の際に蟹ヶ池近くの寺を襲った津波の高さは25メートルであったことが判明している。

専門家によれば、2000年前に起こったマグニチュード9級の超巨大地震による津波である可能性を指摘し、その再来も あり得るとしています。

[ 出所 ] 読売新聞 2011年4月25日 朝刊



★東北地方における東日本大震災の津波による堆積物の厚さは 約5~7cm。


名古屋大学の古本 宗充 教授による海岸に残された隆起地形(過去の巨大地震の痕跡)の調査によれば、静岡県の御前崎、高知県の室戸岬、南西諸島の喜界島に残る複数の隆起地形のなかでも、特に大きな隆起地形(特に大規模な地震の痕跡)があり、特に大きな隆起地形の形成年代が前述の3地域において、ほぼ同時期であることから、過去、駿河湾から南西諸島にかけての日本列島の西半分が震源域という超巨大地震が発生していた可能性があると発表した。


【関連情報サイト】


東海から琉球にかけての超巨大地震の可能性 ( PDF:518.44 KB)

同記事に「西南日本から琉球に かけての地域はもちろん、東北日本弧や千島弧、場合によっては伊豆~小笠原弧ですら対象とするべきであると考える。最も強調したい点は、この すべての地域で超巨大地震の可能性を検討する必要がある」

「少なくとも御前崎から喜界島にかけての距離1000kmを越える領域を大きく変位させるようなMw=9クラスのイベントが起きた事を意味する」

「このような超巨大地震が起きているとすると、その最終イベントの発生時期が、おおよそ1700年前という可能性がある」などの記述があります。

第173回 地震予知連絡会 議事概要
同記事内の「8.トピックス 連動型巨大地震」の項目に超巨大地震関連の記述やリンクがあります。

地震予知連絡会 」サイトより


琉球弧における超巨大地震の可能性について(PDF:145.4KB)
同記事に「琉球弧でも1セグメント単独の巨大地震だけではなく、連動型の超巨大地震が発生してきた可能性を示している」

「九州南方から台湾までを破壊領域とする断層運動」などの記述があります。

日本地球惑星科学連合 」サイトより


木村 政昭 ホームページ



今度は2千年に1度の大津波が西日本を襲う!?必ず来る巨大地震 1
同記事に「宝永地震では高知平野における津波の堆積物は15センチメートルだったにもかかわらず、その下から60センチメートルの堆積物が発掘されたからだ。要するに、1800~2000年前に中部地方から関西、四国、九州の沖合すべてを飲み込む3.11以上に大きな地震が起きており、1000年に1回の東日本の地震が発生した今、西日本を2000年に1度の巨大地震が襲う可能性は非常に大きい」などの記述があります。

今度は2千年に1度の大津波が西日本を襲う!?必ず来る巨大地震 2
同記事に「東海・東南海・南海地震と発生場所は同じだが、今回懸念されている西日本の巨大地震は その倍以上の規模になるうえ、九州や沖縄まで同時に発生する」

「9世紀には およそ50年の間に、869年に東北地方で起きた貞観地震をはじめ、西日本や現在の首都圏直下地震、さらに伊豆諸島の神津島は大噴火し、富士山の貞観大噴火も起きた。これからの数十年間も1100年前と同様な事態が発生する可能性が極めて高く、日本列島が大動乱の時代に突入することは間違いない」

「マグニチュードは最大9~9.5になる」

「西日本では伊勢志摩や英虞湾に地形上の問題で50メートルほどの津波が襲う危険性もある」などの記述があります。

今度は2千年に1度の大津波が西日本を襲う!?必ず来る巨大地震 3
同記事に「房総半島沖や首都直下型の地震が起これば甚大な被害が想定されるが、同時に懸念されるのが一極集中している首都機能の麻痺だ。建物が頑丈である日本にとって、もはや地震災害ではなく経済災害となる可能性が高く、世界中で株価が大暴落し、世界恐慌の引き金にさえなりかねない」

「本社機能のバックアップを海外に残すことも重要である。これから企業にとってリスクヘッジが重要になる中で、どの地域までが同時に被害を受ける可能性があるのか、地震リスクも含めて考慮しなければならない」

「これから50~60年は激動の時代へ」などの記述があります。

今度は2千年に1度の大津波が西日本を襲う!?必ず来る巨大地震 4
同記事に「関東大震災発生時は国家予算の約3年分が失われたが、その後の右肩上がりの経済成長によって吸収することができた。一方で、経済成長が鈍化し、多額の借金を抱える現在の日本を今後50年間に連続して巨大地震が襲ったらどうだろうか。そうなれば、日本経済が復興に耐えられるかどうか。不安は非常に大きい」などの記述があります。

ダイヤモンド・オンライン(Diamond Online) 」サイトより


「首都圏直下型M8」「東海地震M9」は まもなく来る 2
同記事に「3・11により発生が早まったと考えなければならないのが、東海地震です。今度の東海地震は非常に大きなものになると思います。その規模はM9~9.5に達するとも言われています。過去の超巨大東海地震の記録を調べると、ほぼ2000年周期で起きているのですが、現在は、前回の地震から約2000年なのです」などの記述があります。

「首都圏直下型M8」「東海地震M9」は まもなく来る 3
同記事に「東海地震後に富士山は間違いなく噴火すると考えるべきです。それは地震が起きた後、おそらく数十日~2年以内でしょう」

「ひとたび富士山が噴火すれば、それが数か月は続くことになる。火山灰により、飛行機の離発着が不可能になるなど、現代のエレクトロニクスは ほとんど使えなくなる。経済的に見ても、いったい どれほどの被害が出るのか見当がつきません」などの記述があります。

3年で富士山 は噴火する そのときに備えたほうがいい 6

現代ビジネス [講談社] 」サイトより


【関連記事】


火山分布の世界地図


【超巨大地震・関連情報サイト】


●科学誌 Newton の2007年10月号、
「 空前の破壊力 エネルギーは神戸地震の1000倍 《 M9 大地震 》 (日本の西半分が震源になる可能性) 」というタイトルで超巨大地震に関する特集が掲載されています。

●科学誌 Newton の2011年6月号、
「脅威のM9,悪夢のツナミ 福島原発 不気味にひかえる首都圏,東海,東南海,南海 超巨大地震」というタイトルで超巨大地震に関する特集が掲載されています。

●別冊Newton (ニュートン ムック)、「 連動して発生する巨大地震 - "そのとき"は確実にやってくる 」というタイトルで、超巨大地震が特集されています。

西日本の超巨大地震
(超東海地震の震源域の地図も掲載)

ニュートン(科学雑誌 Newton) 」サイトより


巨大地震地図、欧州地球科学連合が発表
同記事に「巨大地震が発生しやすい地域を示した新たな世界地図が、欧州地球科学連合(European Geosciences Union、EGU)の学術誌Solid Earthに発表」

「過去半世紀に起きたマグニチュード(M)8.4以上の巨大地震50件のうち、半数はこうした危険な境界域で起きており、M8.6を超える最大規模の地震15件に限っては、その割合は87%にも跳ね上がる」などの記述があります。

AFPBB News 」サイトより


Great-earthquake hot spots (英語)

Scientists pinpoint great-earthquake hot spots (英語)

European Geosciences Union 」サイトより (英語)


【超巨大地震・関連記事】


超巨大地震の世界地図
(関東から東北地方。北海道など日本で発生が懸念される超巨大地震の情報も)



第197回 地震予知連絡会 議事概要
同記事に「仮にM10の地震が発生した場合に何が起こるのかを事前に理解しておくことの重要性が指摘された」などの記述があります。

地震予知連絡会 」サイトより


超東海地震の予想震源域の地図(西日本拡大)

超東海地震の予想震源域の地図(西日本 拡大)

黄色は右から東海地震、東南海地震、南海地震の想定震源域。
オレンジ色(黄色の地域を含む)は超東海地震の震源域を東海地方から沖縄本島付近までと推定した場合の予想震源域。
赤色の線の内側(オレンジや黄色の地域を含む全域)は超東海地震の震源域を東海地方から台湾付近までと推定した場合の予想震源域。


超東海地震の予想震源域の地図

超東海地震の予想震源域の地図


【地図素材提供】JODC:日本海洋データセンターの地図素材を基に作成。

黄色は右から東海地震、東南海地震、南海地震の想定震源域。
オレンジ色(黄色の地域を含む)は超東海地震の震源域を東海地方から沖縄本島付近までと推定した場合の予想震源域。
赤色の線の内側(オレンジや黄色の地域を含む全域)は超東海地震の震源域を東海地方から台湾付近までと推定した場合の予想震源域。



東日本大震災と比較して、震源域に陸域が含まれることで、陸域の震度が激しいものとなることに加え、日本の4大都市である東京、神奈川、名古屋、大阪の人口密集地域や日本企業の生産拠点を含めた、関東から沖縄に至る超広域震災になることに留意が必要です。
【関連記事】


日本壊滅地震で世界危機
(個人の海外移住と企業の海外進出が世界を救う!その理由とは)

日本人街・経済特区


超東海地震の予想震源域
M9クラスの地震の震源域は長大です。2011年3月11日に発生した東日本大震災の震源域の長さは約500kmと推定されており、2004年12月26日に発生したインドネシア、スマトラ島沖の震源域の長さは研究機関によって異なりますが、約1000kmから1600kmと推定されており、1960年に発生したチリ地震(約800kmから1000km)を上回り、世界最長の震源域を持つ超巨大地震でした。

超東海地震の想定震源域の長さは、専門家によって幅があります。

プレートの沈み込み帯は台湾付近まで連続し、つながっていることを考慮すれば、最悪の場合、東海地方から台湾付近までの破壊が同時に進む可能性について完全否定が困難であるという指摘もあります。
(東海から日向灘までを震源とする5連動の超巨大地震と九州南方から台湾まで破壊領域をもつ琉球弧における超巨大地震が、同時に発生した場合。)

(東海から日向灘までを震源とするM9クラス5連動の超巨大地震と九州南方から台湾まで破壊領域をもつ琉球弧におけるM9クラスの超巨大地震が、時間差で発生する可能性も指摘されています。)



巨大地震や超巨大地震は連続して発生した実例も多く存在します。

1952年 カムチャツカ地震(M9.0)
1957年 アリューシャン地震(M9.1)
1964年 アラスカ地震(M9.2)
1965年 アリューシャン地震(M8.7)

2004年 スマトラ沖地震(M9.3)
2005年 スマトラ沖地震(M8.7)
2007年 スマトラ沖地震(M8.5)
2012年 スマトラ沖地震(M8.6)
(M8.5未満の巨大地震やM7の大地震も数多く発生していますが割愛)


日本では、1854年12月23日に発生した安政東海地震は、東南海地震と同時に発生(推定規模M8.4)。

その翌日の1854年12月24日に約32時間後という時間差で安政南海地震が発生(推定規模M8.4)するなどの事例があります。

大地震、巨大地震、超巨大地震などの規模が大きい地震では、前震、本震、余震のほかに地震によって震源周辺の活断層などを刺激する可能性もあり、震源の周辺地域でも大地震が頻発する懸念があります。
(実際の日本の地震史においても大地震が多発し、集中して発生していた実例が数多く、記録にも残されています。)

超巨大地震における余震は規模が大きく、マグニチュード8や7など巨大地震や大地震級の余震も数多く発生します。
(1923年9月1日、11時58分、M7.9から8.1 関東大震災、2つの大地震が同時に発生。本震から3分後の12時1分にM7.3。その2分後の12時3分にM7.2。12時48分にM7.1。翌9月2日の11時46分にM7.6。18時27分にM7.1。翌年、1月15日の5時50分にM7.3の余震。このほかM6クラスの余震も多数発生しました。

このようにM8クラスの巨大地震ではM7クラスの余震が発生することがあり、M9の超巨大地震ではM8クラスの巨大余震やM7クラスの大規模な余震が発生することがあります。)



専門家によれば、2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響で、内陸部の地震の活発化や東日本大震災震源域に隣接した北海道の超巨大地震や房総沖を震源とするの巨大地震、相模湾を震源とする関東大震災、さらに東海から沖縄の全域を震源とする超東海地震を誘発する危険性などが指摘されています。)
【関連情報サイト】


予知への新しい手がかり 地震連鎖のメカニズム

日経サイエンス 」サイトより


超巨大地震と超広域災害
超巨大地震の震源域は非常に広域です。超巨大地震の震源域や その隣接地域では震度6前後の非常に強い揺れに見舞われるため、被災地域が広域に及ぶという超広域災害になることが懸念されます。(関東から沖縄、場合によっては台湾の一部地域も震度6前後の揺れに見舞われ、その揺れは数分間継続するとされ、また、地域によっては長周期地震動と呼ばれる揺れが、数十分間も継続する恐れがあることが専門家により指摘されています。)

大地震では被災地域が局所地域に限定されていたため、被災していない周辺地域からの救助や復興が可能であったために比較的早期の救助や復興が可能でした。

しかし、専門家によれば、超巨大地震では被災地域が非常に広範囲に及ぶために周辺地域からの救助や復興も困難であるうえに、超巨大地震が周辺の活断層を刺激し、地震を誘発する結果、巨大地震が連続して発生したり、大規模な余震が多発する事例が多く、復興途中や復興直後に再度被災の恐れがあるために、復興は地震活動が静穏になるまで手が付けられず、地震活動の静穏化には長期間を要するため、早期の復興は期待できない恐れがあることが指摘されています。

復興には第一に物資の輸送に必要な道路を含むインフラストラクチャー( infrastructure、以下 インフラ)の復興が必要ですが、道路は つながっていることにより機能するため、広範囲のインフラの復興には膨大な時間と莫大な予算を必要とします。

そのため、広範囲の道路インフラが復旧するまでの期間は復興が思うように進まず、完全復興には十数年から数十年という長期間を要することも考えられます。(支援物資の緊急輸入も空港や港湾施設の復興まで期待できず、食糧、医療、火葬場、避難所など、あらゆるものが不足するため、それに付随する問題も復興までの非常に長い期間にわたり継続します。

すなわち、港湾施設や輸送に必要な道路、鉄道の被災は国民の生命の危機に直結する重大問題であり、その重大な問題が復興まで長期間継続するということを意味します。)

この復興の期間は、人間の一生という時間に占める割合として考えると あまりにも長く、その長い期間を日本で過ごすか、海外で過ごすかということが、人生そのものを大きく左右するともいえるのです。そして、人生を左右する海外移住には、国の選定が非常に重要になってきます。


南海トラフ 超巨大地震が もたらす影響
専門家によれば、超東海地震(規模M9級)と東海・東南海・南海の三連動地震や日向灘を含めた五連動地震のケース(政府試算で規模M9.1前後)と比較した場合、被災範囲に差があるものの、後述する影響に大差は ありません。

その理由として、南海地震の震源域の南端から南西諸島にかけては、震源域の ほとんどが海域であり、人口密度も低く、世界を支える生産拠点も少ないことなどが挙げられています。

従って、超東海地震(推定規模 M9クラス)の発生ではなく、東海・東南海・南海の巨大地震が三連動して発生した場合や日向灘を含めた四連動地震としてして発生した場合でも、破局的災害になることには変わりは ありません。

ここからは、超広域震災が もたらす世界への影響の ほんの一部を列挙します。


日本の経済停止が招く、世界同時恐慌
空港や港湾施設は地盤の弱い日本の中でも特に脆弱な湾岸地域や埋め立て地に立地しているため、大きな揺れによる被害に加え、液状化や津波になどよる被害の恐れもあるため、物流への壊滅的な打撃を懸念する意見があります。(ヨーロッパの火山噴火に伴う、航空機の運航停止の影響の規模を はるかに凌駕するのに加え、港湾施設の被災により、船舶の海上輸送も停止することや、港湾施設や空港施設の復興までも長期間にわたり、物流が停止することから、経済への壊滅的な打撃が不可避であるという専門家による指摘があります。)


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日本壊滅地震で世界危機


アスベスト震災
日本は世界最多のアスベスト(石綿)使用国です。

地震によって、アスベスト(石綿)が最も使用されている建物が大量崩壊することにより、アスベスト(石綿)の大規模な飛散の恐れがあるという専門家の指摘があります。


【関連情報サイト】


がんの死亡数が倍増!アスベスト - 1
同記事に「がんの中でも部位別死亡数の1位は肺がんで、年間約7万人が亡くなっています」などの記述があります。

がんの死亡数が倍増!アスベスト - 2
同記事に「1995年1月17日に阪神・淡路大震災が発生しました。通常、建物の解体にはアスベストの飛散防止や環境に対する徹底した配慮が必要ですが、あの時は非常事態だったため、がれきごと解体作業が行われました。

当時、がれき処理に2か月間携わったアルバイトの方が、実は3年前に労災認定を受けて死亡していたことが分かっています。死因は「肺がん」「中皮腫」です。

東日本大震災の発生後も、アスベストについては ほとんど取り上げられていません」

「ボランティアや復旧活動で がれきの中のアスベストを取り扱った方が、10年後あるいは15年後に果たして健康被害を被っていないかどうか非常に心配です」などの記述があります。

JBpress (日本ビジネス プレス) 」サイトより


9.11テロの粉じんによる がん発症も支援の対象に
同記事に「同時多発テロ発生直後、数千人に上る住民や救助隊員らは、ビル倒壊で生じた粉じんを何週間にもわたって吸い込むことを余儀なくされており、数十種に及ぶ がんについては、事件に直接関係していることを認定すべきとした」

「現場に居合わせた人々の間で悲劇的な がんの発症事例を幾度も目にしてきた。支援を必要とし、受け取る資格のある全員を救済できるよう、最大限の努力を続けるべきだ」などの記述があります。

「粉塵まみれの女性」、がんで死去 米9・11テロ写真が有名に
同記事に「世界貿易センター崩壊で放出された有害化学物質に さらされたことが、発症に つながった可能性が高い」などの記述があります。

米9.11テロで活動の元消防隊員、3人が同じ日に がんで死去

東日本大震災、被災地でのアスベスト被害に懸念

AFPBB News 」サイトより


アスベストの世界総産出量と日本の輸入量

新 アスベストについて考える 」サイトより


アスベスト(石綿)とは?

アスベスト(石綿)による健康被害

独立行政法人 環境再生保全機構 」サイトより


石綿による健康障害

石綿による健康障害-微量の石綿暴露による健康障害 その2

職業性疾患・疫学リサーチセンター 」サイトより


肺がんの元凶 アスベストを「塩」で無害化に成功 2
同記事に「アスベスト吸引と喫煙が重なると、肺がんリスクは100倍以上になる」

「現在、国内だけでアスベスト含有建材量は約4000万トン。うち10分の1の約400万トンがアスベストという。驚愕するほど大量の発がん物質が日本列島全で眠っているのだ」などの記述があります。

nikkei BPnet 〈日経BPネット〉 」サイトより


アスベストとラドンの結合が中皮腫発症を促進する

乃木 生薬研究所 - ノギ ボタニカル 」サイトより


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ラドンの世界地図



アスベストにより発生すると考えられている病気のなかには治療法が確立していない病気も多く存在します。

震災で生き残った人をアスベストによる健康被害が追い打ちをかける恐れがあるとの専門家の指摘があります。


火災旋風と地震火災
石油を備蓄している石油タンクの長周期地震動によるスロッシング( Sloshing )により、大火災につながる恐れや大火災に伴い発生する火災旋風に加え、黒煙や有害化学物質による健康被害と石油備蓄の多くを失うことによる石油危機の発生やエネルギーの途絶に
伴う社会活動への甚大な影響に加え、冬季の東北・北海道においては凍死者の発生も懸念されます。


【関連情報サイト】


地震火災

自然災害情報室 」サイトより


火災旋風

Wikipedia 」サイトより


衛生状況の悪化と感染症
地震によって上・下水道などのライフラインも被災するため、トイレを含め衛生状態の悪化による食中毒や感染症の多発や避難所など人々が密集して生活することで、インフルエンザの大流行や薬剤耐性菌の蔓延、さらに火葬場の被災に伴う遺体焼却の延滞による衛生状態の悪化も懸念されます。

多くの病院も被災し、医薬品も大幅に不足するうえ、医師の生命も地震で失われるため、地震で助かった命が次々に失われる恐れがあります。


グリッド ロックとは
同時多発グリッドロック

防災情報【ハザードラボ】」サイトより


同時多発「グリッド ロック」を分析 - 災害時の新たな課題

防災情報新聞 」サイトより


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地震分布の世界地図

火山分布の世界地図

超巨大地震の世界地図

津波の世界地図


地震地域係数
建築基準法「最大の弱点」を問う「地震地域係数Z」の功罪 - 1

建築基準法「最大の弱点」を問う「地震地域係数Z」の功罪 - 2
同記事に「建物を新築する場合、建築基準法が定める「新耐震基準」にしたがって、耐震設計を行う。耐震設計では、大地震時の「地震力」を、次の式で定める。

「地震力」=「地震地域係数Z」×「標準地震力」

ここで、「標準地震力」とは、「おおむね震度6強から7程度の地震力」を意味する。

すなわち、次のような関係が成立する。

(1)「震度7」で倒壊しないことを目標にする場合、Zを1.0超にする必要がある。

(2)「震度6強」で倒壊しないことを目標にする場合、Zは1.0とする。

(3)「震度6強」が来ないと想定する場合には、Zは1.0未満とする。

これをシビアに表現し直そう。

(1) Zが1.0の地方は、「震度7」に「無警戒」なエリアである。

(2) Zが0.9や0.8の地域は、「震度6強」で倒壊することを、事実上、「容認」した地域である。

(3) Zが0.7という沖縄県への扱いは、建築基準法 第1条に違反している可能性が強い。

建築基準法 第1条 この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする 」などの記述があります。

「建築基準法では地震地域係数Zとして、「1.0、0.9、0.8、0.7」の4種類しか定めていない。

すなわち、震度7には まったく無警戒である。

さらに、国土の約半分は震度6強にさえ無警戒である。

ただし、防災対策先進県とされる静岡県では、独自に「建築構造設計指針」を制定。県全域で係数Zを「1.2」と定めて、東海地震・震度7に備えている」などの記述があります。

建築基準法「最大の弱点」を問う「地震地域係数Z」の功罪 - 3

建築基準法「最大の弱点」を問う「地震地域係数Z」の功罪 - 4

建築基準法「最大の弱点」を問う「地震地域係数Z」の功罪 - 5
同記事に「Zが0.9の「中国、四国、南九州...」、Zが0.8の「山口県、九州北部...」、Zが0.7の「沖縄県」を このまま放置しておくことは、もはや許されないと思われる」

「建築基準法は、今や最大の弱点になっている、現実無視の「地震地域係数Z」を介して、大地震に弱い建物が、合法的に供給される状態を容認し続けている。

従来は、建築基準法の耐震基準を強化しようとすると、必ず「コストがアップする」「過剰投資である」という反論が起こった。

けれども、静岡県で地域係数Zを1.0から1.2にアップするとき、強い反論があったとは聞かない。

静岡県民は、震度7に耐えるためには、必要な投資であることを理解していたのである」などの記述があります。

SAFETY JAPAN 」サイトより


地域係数の謎
同記事に「地域係数0.7の謎

「特例」がある。「沖縄県だけは0.7で良い」という規定である」

「沖縄県の0.7という数値は全く別の経緯で決められたものなのである。

沖縄が他府県に比べて特別に地震が少ないというデータはない。

たとえば、防災科学技術研究所で公開している ハザードマップ ( 今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図 ) を のぞいてみると、沖縄県の地震発生確率は ほぼ「本土なみ」であることが分かる。

実際、2010年には沖縄本島近海地震 ( M7.2 ) が起き、震度5弱が観測されている。

沖縄本島で震度5以上が観測されたのは約100年ぶりのことらしいが、100年近くの間 震度5以上を経験していない地域ということなら他にもある。

さらに、それ以前については残されている記録が少なくて よく分からない、という事情もあるはずである。

にも かかわらず沖縄県の地域係数が0.7になっているのには歴史的な経緯がある。」

「1950年の建築基準法が沖縄に対して適用されることはなかった。

沖縄が日本に返還されたのは1972年のことである。

では その間、沖縄では どのような構造計算が行われていたのだろうか?

じつは、上に述べた「許容応力度を2倍にする」の方は採用したが、「設計地震力を2倍にする」の方は採用しなかった。

従来通りの「震度0.1」で設計されていたらしいのである。

これは、建築基準法が求めている耐震性能の半分しか満たしていないことになる」

「戦後の沖縄は大きな地震に見舞われることもなかったので、それは それで よかったわけだが、国としては、返還後の沖縄県の取り扱いに困ってしまった。

本土の半分の地震力で これまで設計されてきたものを いきなり2倍に引き上げたら、ほとんどの建物が「既存不適格」になってしまう。

そこで仕方がないので、「とりあえず従来通りの設計で構わない」ということにしたのだが、これが昭和47年 建設省告示 第938号である」

「その後の1979年に地域係数の見直しが行われているが、この時に再び沖縄県の取り扱いが問題になる。

それまで行われてきた「震度0.1」の設計と辻褄を合わせるのなら地域係数を0.5にするという手もないではないが、いくら何でも0.5という地域係数は不自然だろう。

少なくとも本土の最低値の0.8くらいには しておくのが望ましいが、しかし それでも従来の1.5倍超の地震力を考えることになり、かなりの数の「既存不適格」が生まれてしまう。

そこで苦慮した揚句、最終的には0.7という数字で手を打つことにした――どうやら、これが ことの真相らしいのである」などの記述があります。

株式会社 ストラクチャー 」サイトより


地震水害:震災と水害の複合災害
地震によって河川や海岸の堤防が損傷し、決壊することによる地震水害や海抜0メートル地帯などでは浸水や高潮の被害も懸念されます。
国際通信の麻痺
地震により、海底ケーブルが損傷を受けた場合、国際電話やインターネットなどの通信回線が麻痺状態となる懸念があります。


【関連情報サイト】


海底ケーブル地図(Submarine Cable Map) 」サイト(英語)


海底ケーブルの世界地図

なぜ海底ケーブルは想像以上に脆いのだろう?
同記事に「ウェットスーツに身を包んだ破壊工作員が地中海に潜り、光ファイバーケーブルを切断する。そんな現実にはほとんど有り得なそうな命がけの行為を実際にした者がいる。海底ケーブルには数千ボルトの電流も流れているので、切断に失敗すれば死んでも おかしくない。それでも先日にはアレクサンドリア(エジプト)沖の地中海で、海底ケーブルの切断を試みたとされる3人のダイヴァーがエジプト海軍によって逮捕されていた」

「今回の事件は、世界中に張り巡らされた海底ケーブルの脆弱性を あらためて浮き彫りにした。現在、世界には約200の海底ケーブルが張り巡らされている。そして その大半には十分な保護対策が講じられていない」

「主要幹線にあたる海底ケーブルが故障したり切断された場合、周辺のインターネット接続速度は激しく低下し、場合によっては一部の国が完全にインターネットから遮断される可能性があるという。また実際に そうした事態も生じている。たとえば2008年に アレクサンドリア沖で海底ケーブルが切れた際には、エジプトやインド、パキスタン、クウェートなどで深刻な通信障害が発生」などの記述があります。

WIRED.jp 」サイトより


海底ケーブル。インターネットを支える影の主役の お話
同記事に「少し前に実際にケーブルが故障して、ネットワークが いかに安定しないものかということがわかるまで、ルートの冗長性の問題は差し迫ったものではありませんでした。

2006年の12月に台湾南部で起きた大地震は、海底の地滑りを誘発し、7本の海底ケーブルが損傷してインターネット接続に大きな影響を与えました。

2008年には、アジアとヨーロッパのトラフィックのボトルネックとなるエジプトのアレキサンドリア北部で、ケーブル切断が起こりました。

翌年の国際会議では、ネットワーク インフラの信頼性について話し合いが持たれました。

会議の参加者は、個別の各システムの信頼性が高くても、世界的に大陸間の相互接続が基本的な信頼性の設計原則を守っていないと結論づけました。

さらに参加者は、「地理的・政治的な難所」を通っているケーブルについて不安を挙げ、それらの場所での災害は世界的に大きな接続問題となる可能性を指摘しました」などの記述があります。

光ファイバーの限界、ついに突破される

「海に沈んだ古代都市」実は自然が作り上げた現象だった
同記事に「イースト・アングリア大学の研究チームは、アテネ大学の地質学・地質環境学部門の専門家とともに、この遺跡の さまざまな部分の鉱物学的・化学的分析を行ないました。

水中の形成物の鉱物組成と組織を、顕微鏡やX線、安定同位体比などで分析した」

「我々は水深2〜5mにある その現場を調査しました。そして これが実は自然な、地質学的に起きた現象であることを発見したのです」とAndrewsさんは語りました。

その結果研究チームは、セメントのようなものが人工物を思わせる線型にできていったのは、海底の下に断層があったからであるらしいことを発見しました。

その断層を通して、メタンガスなどの気体が地球の奥から徐々に出てきたと考えられています。

「沈殿物の中の微生物は、メタンの中の炭素を栄養源としています。

微生物によるメタンの酸化で沈殿物の組成が変わり、天然のセメントが形成されます。

これを地質学ではコンクリーションとよびます」とAndrewsさん。

「このケースのセメントは海水中では珍しい、でも微生物の多い沈殿物の中では非常にありふれたドロマイトという鉱物でした。

その後 浸食によって、このコンクリーションが海底面に出てきたのです」

この現象が起きたのは、古ければ500万年前と考えられています。

同じ現象は他の場所でも確認されているものの、それらは たいてい水深数百メートルから数千メートルのところにあり、今回のように水深数メートルという浅い海では非常に珍しいそうです」などの記述があります。

ギズモード・ジャパン 」サイトより


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超巨大地震の世界地図

海洋汚染の世界地図

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データセンターの被災による社会混乱
金融機関の預貯金、医療機関のカルテ、戸籍、飛行機など交通機関の予約情報などの社会中枢機能の大規模かつ長期間のシステム障害や重要データ消失に伴う社会混乱が懸念されています。

(金融機関のシステム障害の発生により、ATMや窓口での入出金、企業の決済、海外送金などが困難になる恐れがあるほか、戸籍や無犯罪証明書などのシステム障害の発生により、海外のビザ申請に必要な書類が期限前に揃わず、ビザ申請が困難になる懸念があるといわれています。)

約70%のデータセンターが関東地方に偏在しているといわれています。

停電に備え、データセンターに設置されている自家発電設備を稼動するための燃料は、最大でも72時間程度しかもたないといわれており、燃料が尽きる前に電源の復旧もしくは燃料の追加が無ければ、最悪の場合、データが消失する恐れがあると指摘されています。

こうしたことを考慮し、西日本や従来、地震が少ないとされてきた沖縄にデータセンターを設置する企業が増加していましたが、近年、南海トラフで超巨大地震の危険性が専門家によって指摘されるなど、西日本や沖縄県においても、壊滅的な被害地震の危険性があることから、中枢機能の補完や危機管理上の観点などから、海外にバックアップ用のデータセンターやIDC(インターネット データ センター)を検討したり、海外にバックアップ拠点を設ける企業も増加するなど、海外のバックアップ拠点に対する関心が高まっています。


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地震分布の世界地図
(企業のデータセンター設置や海外拠点の設置に最適な国も一目瞭然。沖縄で発生が懸念されるの巨大地震の記述など)

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農作物の品種の絶滅
専門家によれば、超広域災害によって、日本人が連綿と受け継いできた米などの農作物の品種が途絶えてしまうことが懸念されており、一度失われた品種は永遠に再現が不可能になってしまうため、災害リスクの低い国へ種子の分散保管が急務であるという指摘があります。


【参考サイト】


農業・食品産業技術総合研究機構 作物研究所 」サイト


農業生物資源ジーンバンク 」サイト


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日本人街・経済特区


長周期地震
専門家によって、長周期地震の発生が懸念されています。

建造物などが持つ固有周期と長周期地震の周期が一致(共振)した場合、大きな被害が発生する恐れがあると指摘されています。

東京大学地震研究所や海洋研究開発機構などの研究グループのシミュレーションによれば、東南海地震が発生した場合、長周期地震動と呼ばれる揺れが30分以上も続き、さらに東海地震が同時におきた場合、揺れの強さは最大約4倍になるとしています。(超東海地震による長周期地震動の揺れは さらに長く、より強くなると推定されています。)
[ 出所 ] 日本経済新聞 2006年11月2日 夕刊

また、近い将来の発生が予想されている東海地震や宮城県沖地震などの海溝型地震で、地面がゆっくりと大きく揺れる長周期地震動が、震源近くよりも遠く離れた首都圏の平野部などで広範囲に
起きる可能性があるとの研究結果を、東京大などが発表しました。
[ 出所 ] 日本経済新聞 2010年2月12日 朝刊


高層ビルや高層マンション、橋などが持つ固有周期と地震の周期が一致した場合には、被害の生じる恐れがあります。


【関連情報サイト】


長周期地震動予測地図

地震調査研究推進本部 」サイトより


軟弱地盤 | 長周期地震動

液状化

耐震構造

住宅が危ない! 」サイトより


第38回 超高層ビルが遭遇する「悪夢」の長周期地震動

重量コピー機がオフィス破壊マシーンとなる

激しく もだえる冷蔵庫

2003年に長周期地震動を初体験

nikkei BPnet 〈日経BPネット〉 」サイトより


Furumura's Web

東京大学地震研究所 」サイトより


長周期地震動と超高層ビル・その課題と対策に向けて

耐震ネット 」サイトより。


火災による爆裂で超高層ビルが崩壊の恐れ
専門家によれば超高層ビルには別の問題もあわせて指摘されています。超高層ビルに使われてきた高強度コンクリート(硬化時に内部の気泡を減少させ密度を高め高強度化したコンクリート。)が、火災の際の高温により、内部の水分が気化膨張して破裂する「爆裂」の危険があり、これにより、超高層ビルが崩壊する恐れがあると指摘されています。(2000年頃より ポリプロピレンを混入して爆裂対策がなされた高強度コンクリートが普及。)

災害と感染症
災害と感染症
同記事に「住む家を失い、狭い場所でストレスの多い避難生活を送る人々の間では、救援者が外部から持ち込んだインフルエンザが大流行する危険もあるし、ライフラインが破壊され、衛生状態が悪化している場合には、大腸菌O157のように食物や飲料水を介しての感染症が流行する恐れもある」

「災害では生きのびたが、感染症で死んでしまったというのでは、せっかくの努力が水泡に帰してしまうことになる」などの記述があります。

日本自然災害学会 」サイトより


2010年の地震後に流行、今もハイチを苦しめ続けるコレラ
同記事に「ハイチは2010年に発生した地震の数か月後、今度はコレラの蔓延という惨事に見舞われた」

「現在でも人々の命が奪われ続けており、同国にコレラを持ち込んだ者に対する非難の声が上がっている」などの記述があります。

ハリケーン直撃のハイチ、南部でコレラ感染拡大

AFPBB News 」サイトより


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感染症対策・世界分布

衛生状態の世界地図


心的外傷後ストレス障害( PTSD )PTSD:Post-Traumatic Stress Disorder

心的外傷後ストレス障害( PTSD )とは、大規模な災害や事故などを体験した場合に発症する精神障害のことです。

災害の体験や多くの遺体を見たり、すさまじい腐臭など凄惨な体験の記憶が、何度もくりかえし再現される(フラッシュバック)など、被災を体験したり目撃することが、PTSDの発症の原因になりうるという専門家の指摘があります。


心的外傷後ストレス障害(PTSD)

Wikipedia 」サイトより


東日本大震災 津波で被災の子ども4人に1人,心のケア必要

PTSDで女性の糖尿病リスク2倍に、米研究
同記事に「PTSDは、心の健康に対して破壊的であるだけでなく、体の健康にも悪影響を及ぼし、心疾患、糖尿病、肥満などのリスクを上昇させる」などの記述があります。

AFPBB News 」サイトより


被災者の抑うつ、メタボ傾向を確認

マイナビ ニュース 」サイトより


ストレスは その光景を見るだけで影響を受けうる

幼少期のトラウマは成人後の健康や財産面にも悪影響を与える
同記事に「研究を行ったのは、French Institute of Health and Medical Researchの科学者であるミシェル・ケリー・アーヴィング氏を含む研究チームで、イギリスで行われている1958年生まれの1万7000人を対象とした追跡調査「National Child Development Study(NCDS)」のデータを分析することで、幼少期のトラウマと成人の健康状態のつながりを解き明かしています。

アーヴィング氏と同僚たちはNCDSのデータから、16歳までの間に「まともな食事が食べられなかった」ということや「身体的な虐待を受けた」などのトラウマを負った経験がある7000人分の情報を収集し、彼らが23歳から33歳の間に どのような生活を行っていたのかを調査しました。

調査の結果、人は幼少 期に経験した高いレベルのストレスを大人になるまで引きずっていることが判明、さらに幼少期のストレスは健康に関する意志決定や財産・教育レベル・BMI にまで間接的に関わっていることが分かりました」

「幼少期のストレスやトラウマが人間の成長に どのような影響を与えるかを調査した研究は、これまでにも いくつか存在していました。

1990年代中頃からアメリカ疾病予防管理センターが主導で行っている、有害な幼時体験に関する研究(Adverse Childhood Experiences Study)では、1万7000人の成人から過去の「虐待」「育児放棄」「家庭崩壊」などに関する情報を集めています。

この研究によれば、幼少期に嫌な経験をした子どもは、大人になってアルコール中毒や心臓病のような慢性病に苦しんでいるそうです」

「5歳の時に受けたストレスが、25歳の頃の意志決定に影響を与え、その意志決定により50歳の頃に脳卒中のリスクに悩まされるということは大いにあり得ます」

「小さな頃に見たホラー映画やサスペンス ドラマのワンシーンが いまだに忘れられない」という人もいるかと思いますが、そういったトラウマの影響力は想像以上に絶大なようです」などの記述があります。

後天的な「恐怖体験」が、実は子孫に遺伝していくことが判明

精子のmiRNA経由で子孫のストレス反応が影響を受ける

何が子の性別を決め、子の性別は親の人生を どう変えるのか
同記事に「1973年、アメリカの進化生物学者であるロバート・トリヴァース氏とダン・ウィロード氏は、「ホ乳類の多くは、進化という賭けにおいてオスよりもメスの子どもを産む方が安全」という事実から「子どもの性別はランダムではない」という1つの仮説を打ち出しました。

「進化の賭けにおいてメスを産む方が安全」というのは つまり、オスは自分で子どもを作ることができませんが、メスはオスを ほんの数分誘い込むだけで子どもを作ることが可能であるということを意味しています。

この仮説によれば、物資が少なかったり、女性の体調が最善ではなかったり、あるいは女性がヒエラルキーの下部に位置していた場合、より安全な賭けを行うべく、ホ乳類の子どもの性別はメスになる可能性が高くなるとのこと。

実際に、メスが生まれる割合と母胎の置かれた環境の関係は、アカシカ、牛、バーバリーマカクというサルなどで確認されており、ニューヨーク大学の社会学者ダルトン・コネリー教授は「血中グルコースのレベルが低くなると『今は よくない環境だ』というシグナルが子宮に送られ、男性を作る胚盤胞が自然流産してしまうため」と この現象を説明しています。

血中グルコース以外の要素も、胎児の性別に影響を与えます。

自然災害や政治の変動などストレスの多い出来事が人口における男女比に影響を与えていると示す論文は多く、例えば、チリで大きな地震が起こった際には、当時 妊娠3か月だった母親から生まれた子どもは、男児の割合が少なかったという調査結果が出ています」

「これらの研究で、子どもの性別に影響を与える可能性が高い物質として、ストレス ホルモンのコルチゾールが挙げられています」などの記述があります。

GIGAZINE (ギガジン) 」サイトより


日本で「火葬場難民」が問題に

サーチナ ( Searchina ) 」サイトより


恐怖の記憶は子孫に継承される

スラッシュ ドット・ジャパン 」サイトより


バイオ震災とは( Mixed Disaster of Earthquake and Biohazard )

地震により、バイオ施設から致死性のビールスや遺伝子組み換え実験により誕生した未知のビールスが施設の外に漏れることにより、多くの人々に感染が広がるという、通常の震災とバイオ災害による複合災害のことです。

世界保健機関( WHO )ではバイオ施設の住宅地域での建設を規制していますが、日本では危険なバイオ施設が、大都市などの人口密集地にも立地しています。また、日本にはバイオ災害を防止する法律がありません。

バイオ施設には危険性の高いビールスも保管されている施設が存在し、一部のバイオ施設では天然痘ビールス( smallpox virus )に狂犬病ビールス( Rabies virus )の遺伝子を組み込んだり、結核菌( Mycobacterium tuberculosis )にHIVビールス( Human Immunodeficiency Virus )の遺伝子を入れるといった実験が行われているとされています。

バイオ震災は建物が外観上は無傷でも大地震によって配管や換気、フィルター等の設備が ごくわずかに損傷しただけでも、危険な病原体が外部に漏れる恐れがあり、(配管や換気などの設備は日本の建築基準法の対象外)また、感染実験に使う動物が逃げ出したりしても バイオ震災の発生の恐れがあります。

バイオ施設が地震で被災し、致死率の高いビールスや遺伝子組み換えによる未知の感染症を起こす病原体などが漏れ、漏れたビールスの感染力や致死性が強い場合、復興が困難になる恐れがあるほか、バイオ震災の恐ろしい点は、時間と共に減衰することはなく、感染の拡大により増殖するうえに、感染が起こるまで検知する方法がない点にあるという専門家の指摘があります。


バイオ セーフティー レベル

Wikipedia 」サイトより



南海トラフの巨大断層は手ごわい

物言わぬ石の地磁気で津波史ひもとく

サイエンス ポータル 」サイトより


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宇宙放射線・地磁気

超巨大地震の世界地図

津波の世界地図


月の引力と地震
巨大地震、大潮の時期に発生確率上昇か 東大研究
同記事に「月と太陽が一直線上に並ぶ際に満潮を引き起こすのと同じ重力が、巨大地震の誘発にも関与している可能性があるとの研究結果が2016年9月12日、発表された」

「英科学誌「ネイチャー・ジオサイエンス(Nature Geoscience)」に発表した論文で研究チームは、「大地震が発生する確率は、大きな潮汐応力が及ぼされている時期に高くなる」と結論づけており、また重力によって引っ張られる力が最大になる時に「微小な岩石破壊が巨大な破裂にまで拡大する可能性が増大する」と述べている。

東大の井出哲(Satoshi Ide)教授と共同研究者らは、この20年間に世界中で発生したマグニチュード(M)5.5以上の大地震に着目。

それぞれの地震発生前2週間における、「潮汐応力」として知られる引力の大きさを再構成した。

地震の規模がM5.5より小さい場合には、明確な相関関係は認められなかったが、2004年12月26日に発生したM9.3のインドネシア・スマトラ島(Sumatra island)沖地震などの最大級の地震の多くは、月と太陽の引力が特に強大になる期間中に発生していた。

■大潮が危険

2010年に発生したM8.8のチリ・マウレ(Maule)地震や、2011年のM9.0の東北地方太平洋沖地震にも、これと同じ関連性が存在していた。

巨大地震が どのようにして始まり、発展するかの正確な仕組みについては、まだ不明な点が多い。ある理論では、すべての地震が微小な破砕から始まり、雪だるま式に大規模な破裂へと成長することが示唆されている」

「この現象が起きる確率が、新月や満月の時期に発生する大潮の期間に高くなることを、今回の最新研究は示唆している。

今回の成果は「特に巨大地震に関して、地震発生の確率的予測を向上させるために利用することができる」と、井出教授と研究チームは結論付けている」などの記述があります。

【写真特集】2016 スーパームーン直前、各地から観測だより

【写真特集】「超スーパームーン」 世界各地で観測

動画:「超スーパームーン」 世界各地で観測

AFPBB News 」サイトより


月や太陽の引力と地震 - 地震の前兆現象

地震情報サイトJIS 」より


「月と地震」のミステリアスな関係

nikkei BPnet 〈日経BPネット〉 」サイトより


2016年11月14日 スーパームーン
同記事に「アストロアーツでの「スーパームーン」の考え方(言葉の使い方)

科学的な定義が決まっていない言葉ですが、アストロアーツでは現状(2016年11月時点においては)"「月の近地点通過(月が地球に最接近するタイミング)」と「満月の瞬間」が「12時間以内」の場合、その前後の夜に見える満月"を指してスーパームーンと表記しています。

「これが正しい」ではなく「このように考えることにしている」ということです。

この考え方の場合、

2017年にはスーパームーンは ありません(最大の満月は前述のとおり12月4日ですが17時間差があります)

2021年には2回スーパームーンが あります(4月27日、5月26日)。

ただし、この年で月が一番地球に近づくのは12月4日の新月のタイミングです」などの記述があります。

アストロアーツ:AstroArts 」サイトより


正確に、でも印象的に「伝える」ために考えること(谷 明洋)

マイナビ ニュース 」サイトより


火山性地震、潮の満ち引きが関係 − 東大地震研

日刊工業新聞 電子版 」サイトより


68年ぶり超特大スーパームーン:気になる大地震との関連性 -1

68年ぶり超特大スーパームーン:気になる大地震との関連性 -2

ニューズウィーク日本版 」サイトより


「巨大地震」を「月の満ち欠け」で予測できる可能性

WIRED.jp 」サイトより


科学誌ネイチャーに驚愕の調査結果!南海巨大地震が来る - 6
同記事に「米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のエリザベス・コークラン博士はこう語る。

「地球には、月と太陽の引力の影響が及ぼされています。たとえば、月と太陽の引力は海水をひきつけ、満ち潮と引き潮を生み出しますね。それと同じで、地球自体も一日に2回、大きく変形させられ、地表面が20cmも動いている。これを地球潮汐と言います。

私たちは'04年に この地球潮汐と潮の満ち引きによる海洋荷重が、断層に どのようなストレスを与えるかを研究しました。'77~'00年に起こった地震2027件について調べたところ、その75%が、潮位が基準海面より1・8m以上高いときに起きていたのです」

断層の上に月と太陽の引力で海水が引き寄せられ、満ち潮になると、断層には重みがかかる。地殻変動の結果、地震が起きやすくなっている場所に こうした力が加わると耐えきれなくなった断層がはじけ、地震が発生するという」などの記述があります。

現代ビジネス [講談社] 」サイトより


大潮の日に地震が発生しやすい説は本当かもしれない
同記事に「Proceedings of the National Academy of Science(PNAS)に、太陽と月の引力によって生じる大潮が、活断層に力を加えて地震につながっている可能性を論じた研究が発表されました」

「米地質調査所(U.S. Geological Survey)のNicholas J. van der Elst氏が率いる研究チームは、2008年から2015年にかけて、米西部に800マイル(約1290km)にわたって伸びるサンアンドレアス断層で生じた8万1000回に及ぶ深部低周波地震(LFE)を調査。潮の満ち引きのタイミングと、実際にLFEが発生した時刻の関連性を調べました。

とりわけ同研究チームでは、1日に2度ずつ生じる潮の干満(二潮汐)に加えて、満月や新月の時期に合わせ、2週間ごとのタイミングで訪れる大潮など、より太陽や月の引力の大きな影響を受ける時期に注目。

満月や新月の時に最大重力が地球に加わる瞬間に限ることまではできないものの、その前後を中心にLFEの回数が急増することが発見されました」などの記述があります。

「大地震は満月か新月の前後に起きやすい」東大研究者らが発表

2016年11月14日は68年ぶりのスーパームーン

ギズモード・ジャパン 」サイトより


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月や太陽の引力は海水に働き、潮の干満を生じさせるだけではなく、地殻も僅かに上下します。

余談ですが、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震の発生時刻 17時56分は、干潮の時刻と一致していたという事実は、非常に興味深い。

また、一部の専門家の間では月齢と地震の関係も一部では指摘されています。
このほか、月齢以上に影響が大きいという指摘もある天文現象に月食と日食があります。


【関連情報サイト】


日食・月食・星食情報データベース 」サイト


月食

The Moon Age Calendar 満月を月齢カレンダーで探そう 」サイトより


黒い太陽にロマンを求めて 」サイト



科学と似非科学を混同し、巨大な錯誤の迷宮を彷徨う人々が好みそうな話題であるが、科学者によれば、「所詮は科学と似非科学との区別がつかない人々を相手に自分や人々の心を騙して、信じさせ、あるものはビジネスに利用する。こうした巨大な錯誤の世界に入り込んでしまうと、貴重な人生の時間や財産を失うことにもつながるため、非常に危険である。科学的な素養のない一般人は似非科学信奉者からみれば、赤子の手をひねるが如く簡単に錯誤の世界に引き込むことができるのです。

なぜ、こうなるの?という疑問を解決するための科学を放棄してしまうことは似非科学という巨大な錯誤の世界に直結しており、似非科学という錯誤の世界に陥らないためには、まず、正しい科学的知識を知るということである。似非科学は時には中途半端な科学情報を織り交ぜながら、巧妙な話術などを用いて忍び寄ってくるので、十分な注意が必要である」という科学者の意見があります。



トンデモ「研究」の見分け方・古代研究編

トンデモ「研究」の見分け方・中間目次

朴斎主頁 - 富山大学 人文学部 」サイトより


疑似科学と されるものの科学性評定サイト


エセ科学記事に騙されないために重要な12のポイント

GIGAZINE (ギガジン) 」サイトより


カール・セーガンに学ぶ、物事を正確に見抜くテクニック

満月の夜は何かが起きる?錯誤相関に陥らないために

ライフハッカー[日本版] 」サイトより


疑似科学

Wikipedia 」サイトより



海外移住の地図帳 」Home
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